今や世界的な気候変動にビジネスも左右される時代。気象予報士も民間企業や地方自治体など活躍の場が大きく広がっている。
世界的な気候変動とともに、気象予報士の存在感は年々高まっている（写真：Fast&Slow／ PIXTA）
会社だけに依存せず、学び直し（リスキリング）によって、資格や検定、ときに副業にも挑戦する人は多い。『週刊東洋経済』4月29日-5月6日合併特大号では「食える資格と検定＆副業100」を特集。自分の市場価値を高められるコストパフォーマンスに優れた、100種類の資格や検定、副業を紹介している（特集内の記事を一部加筆し掲載しています）
![週刊東洋経済 2023年4/29・5/6合併特大号[雑誌]（食える資格と検定＆副業100）](https://tk.ismcdn.jp/mwimgs/b/5/440/img_b517c84205e60be574cfa40faca655fe155164.jpg)
気候変動が問題になり、世界で異常気象や自然災害が多発する中、気象予報士の資格が注目されている。受験者数は2020年度第2回の2616人を底に、2022年度第2回の4166人まで拡大した。過去59回の平均合格率は5.5％と相変わらずの難関資格である。
気象予報士の資格は1994年に誕生。気象庁が行ってきた天気予報を民間に開放するに当たり、気象庁の観測データを適切に利用できる技術者を確保する目的で、資格制度が導入された。気象に関する唯一の国家資格ですでに1万2075人が合格している。
一般的にテレビ画面に登場する「お天気キャスター」は、必ずしも全員が気象予報士という国家資格を取っているわけではない。芸能事務所に所属するタレントも多く、視聴者から見て混同しやすいところでもある。
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