要件定義の段階で見落とすと実運用に堪えないシステムができてしまうおそれがある。
非機能要件を定義する際のポイントを見ていこう（写真：Fast&Slow / PIXTA）
すべての事業活動がデジタル化に向かう中、「苦手」や「丸投げ」ではもう済まされない。2月27日発売の『週刊東洋経済』では、「文系管理職のための失敗しないDX」を特集（アマゾンでの購入はこちら）。システムやWeb、アプリの開発において管理職が知っておくべき「地雷ポイント」や、知識ゼロから着手できる「ノーコード」の活用法などを解説する。この記事は本特集内にも収録しています。
![週刊東洋経済 2023年3/4特大号[雑誌]（文系管理職のための失敗しないDX）](https://m.media-amazon.com/images/I/51eaDzwou3L._SL500_.jpg)
『週刊東洋経済』2023年3/4号では「文系管理職のための失敗しないDX」を特集。アマゾンでの購入はこちらから。
レスポンスは3秒以内で──。性能のように、どういった基準でシステムを稼働させたいかという要件を「非機能要件」と呼ぶ。セキュリティーや運用に関するものなど幅広く存在し、要件定義の段階で見落とすと実運用に堪えないシステムができてしまうおそれがある。
非機能要件を定義する際のポイントを見ていこう。
情報処理推進機構（IPA）が作成した「非機能要求グレード2018」では、非機能要件を6つの大項目、118個の小項目、238個の指標に体系化している。「性能・拡張性」には「オンラインレスポンス」という画面の応答速度に関する項目があり、通常時やピーク時など複数の指標がある。
この記事は有料会員限定です。
（残り 481文字 です）
ログイン(会員の方はこちら)
有料会員登録
【4/30(水)まで】 年額プラン2,000円OFFクーポン 配布中！
詳細はこちらから
東洋経済オンライン有料会員にご登録いただくと、有料会員限定記事を含むすべての記事と、『週刊東洋経済』電子版をお読みいただけます。
- 有料会員限定記事を含むすべての記事が読める
- 『週刊東洋経済』電子版の最新号とバックナンバーが読み放題
- 有料会員限定メールマガジンをお届け
- 各種イベント・セミナーご優待
関連記事
トピックボードAD
有料会員限定記事
無料会員登録はこちら
ログインはこちら