100業界の｢もうけの仕組み｣から勝ち筋を探せ 四季報記者が知るビジネスモデルを徹底図解

100業界をピックアップし、それぞれの業界の「もうけの仕組み」を見える化した

「自社のビジネスモデルは賞味期限切れではないか」

経営者であれば、一度はうなされる悪夢だろう。ITの急速な進歩に加え、新型コロナ禍や人口減少、原料価格高騰、脱炭素化の動きなど、競争環境は刻々と変化している。

『週刊東洋経済』2023年2/25号（2月20日発売）の特集は「徹底図解 もうけの仕組み100』です。書影をクリックするとAmazonのサイトにジャンプします。

現状のビジネスは持続可能か、今後勝てる分野はどこかといった、ビジネスモデルを見極めるニーズは高まっている。

2月20日発売の『週刊東洋経済』では「もうけの仕組み100」を特集。『会社四季報 業界地図 2023年版』（小社刊）に載っているものを中心に100業界をピックアップ。各業界のビジネスモデル、つまり「もうけの仕組み」を、利益率や採算の決定要因などにこだわって図解した。

なお、今回は100ある業界のうち、約9割の図解を新規に作成しているため、すでに業界地図を持っていても、新しい発見がある特集となっている。

業界や企業の強み、弱みを理解する

経営者でなくても、新規事業の企画や顧客開拓、投資銘柄選び、就職・転職先探しなど、ビジネスモデルの理解が役立つシーンは少なくない。

その際、採算性や収益の決定要因にこだわった図解から、業界や企業の強み、弱みを理解することが判断の一助となるだろう。

例えばトイレタリー（日用品）業界は成熟しており価格競争が激しい。そのため、もっとも生産数量が多い「トップシェアの商品が利益をもたらす」構図のため、シェアを維持できるかが焦点となる。