日本の新卒｢採用基準｣がガラリと変わりつつある訳 新しい評価基準が組み込まれるようになった

つまり、現在の社員の優秀な特徴量を弾き出したところで、この社員が今後10年、20年にわたって活躍する保証はなく、むしろこれから会社の将来を担う新卒社員の人材像としては適切でないのではないか、という懸念が生じてしまったのだ。

人事担当者が捉える2つのトレンド

こうして、過去のデータに基づく人材要件の見直しは下火になり、代わって活発になってきているのが、これからの社会のトレンドを見据えたうえで、求める人材要件を人事担当者がゼロベースで再定義するという動きである。

この流れの中で、各企業の人事担当者が捉えている社会の大きな変化のトレンドは2つある。

1. AI・ロボティクスによる労働力の代替

野村総合研究所のレポートによると、AIやロボティクスによって労働力の49%が代替されるという。これがどれほど現実的であるかはわからないが、そのトレンド自体は疑いようのない事実になっている。

（外部配信先ではグラフや図などの画像を全部閲覧できない場合があります。その際は東洋経済オンライン内でお読みください）

（出所：「日本の労働人口の49%が人口知能やロボット等で代替可能に」（株式会社野村総合研究所、2015年12月2日））

こうしてAIやロボティクスによる労働力の代替が起きるとき、求める人材像はどう変わるのであろうか。この図を見ていただきたい。

（出所：デザイン思考テストHP）

この図は、人に求められる業務を図式化したものだが、このようにAIやロボティクスは、解決方法を実行する業務を代替していく（図ではAIとしているがロボティクスもここに含まれると考えてよい）。