戦力均衡化、地域密着こそ、プロ野球活性化の切り札

今年のプロ野球日本シリーズは、千葉ロッテマリーンズが中日ドラゴンズを破り、日本一となった。そのロッテでは、ストッパーの小林宏之投手と、攻守の要である西岡剛遊撃手が、米国メジャーリーグ（ＭＬＢ）移籍希望を表明した。

日本プロ野球の主力選手のＭＬＢへの相次ぐ流出は、もはや止められない大きな流れだ。

もう一つ、今年のプロ野球で大きな話題となったのが、ＴＢＳホールディングスによる横浜ベイスターズの売却騒動である。

選手のＭＬＢへの流出と球団売却騒動。この二つの話題を突き詰めていくと、日本プロ野球における球団経営の構造問題が浮かび上がる。

収入が少なすぎる日本の球団

日本のプロ野球１２球団のうち、実質的な黒字経営を継続しているのは、巨人、阪神、広島の３球団だけである。ほかの９球団は親会社が毎年数億～数十億円の資金を援助し、赤字を穴埋めしているのが実態だ。

巨人（売上高約２５０億円）と阪神（同推定１５０億～２００億円）は、収入が飛び抜けて多いことが黒字の理由だ。広島は、徹底したコストカットで若干の黒字を維持している。横浜のように、赤字球団を支える親会社の業績が悪化すれば、球団売却につながることが多い。

プロ野球球団の収入は、大きく三つの柱からなる。一つ目が入場料、二つ目がテレビ放送権料、三つ目が広告収入や飲食販売収入、グッズ販売に伴うロイヤルティ収入などだ。