戦力均衡化、地域密着こそ、プロ野球活性化の切り札

中心は入場料で、観客動員力に左右される。テレビ放送権料については、かつては巨人戦がほぼ全試合、地上波で全国放送され、セ・リーグ球団には１試合約１億円とされる放送権料が入っていた。セの全球団とも、この恩恵などから１９９０年代ごろまでは黒字の時期が多かった。

また大半の球団では、広告収入などそれ以外の収入がもともと少ない。球場での広告収入や飲食販売収入は、球場を保有しなければほとんど得られない。グループで球場を保有する球団は、阪神など一部だ。

つまり、日本の球団の大半は、入場料以外の収入が少ないため、経費を賄い切れず、赤字体質に陥っているのだ。スポーツビジネスに詳しい帝京大学の大坪正則教授は、「ＭＬＢに比べ、日本の球団はロイヤルティ収入などが少なすぎる。日本では帽子やユニホームなどを各球団が細々と売っているが、ＭＬＢではコミッショナーが全体をまとめて管理している。アパレルのようなリスクの大きい商売は、球界全体でまとまらないと拡大は難しい」と指摘する。

ＭＬＢでは、全国放送の放送権料やロイヤルティ収入などを、コミッショナーが一括管理して収入の極大化に努め、各球団に配分している。ＭＬＢ３０球団の合計売り上げは年々増加し、２０１０年には過去最高の約７０億ドルと予想されている。１球団当たり２００億円近い。日本の１２球団の合計売り上げは、１０年前と比べてほとんど増えておらず、巨人、阪神以外の１０球団は、数十億円から１００億円前後にとどまる。

この売り上げの差が、選手年俸の差をもたらしている。日本のプロ野球選手（外国人は除く）の今年の平均年俸は、約３８００万円。これに対し、ＭＬＢは約３３０万ドル（約２億７０００万円）と約７倍に達する。毎年、日本の主力選手がＭＬＢに移籍するが、高い給与を提示してくれる球団でプレーしたいと思うのは数字で評価される彼らの本能だろう。