テレビ局が｢40代向け番組作り｣に躍起になるワケ 最重要指標は｢世帯｣ではなく､｢コア視聴率｣

テレビの視聴率を、視聴者の年齢変化と人口推移から考える（写真：elise／PIXTA）

テレビの周辺では昨年から、視聴率をめぐる変化と議論が巻き起こっていた。簡単に説明すると、これまでは長らく世帯ごとの視聴率が基準だった。ところが高齢世帯が急激に増えたため「視聴率≒高齢者の視聴」になってしまった。テレビ広告を打ちたい企業の多くは若い世代を対象にするので、世帯視聴率はスポンサーのニーズに合わなくなってきた。

そこでこれまでは東阪名だけだった個人視聴率を全国的に測定できるようにして、性年齢別の視聴率が出せるようになった。中でもスポンサーニーズが高い年齢層を設定したのがコア視聴率だ。各局で違うが多くは14歳から49歳まで。番組制作ではこのコア視聴率を獲得するために中身を考えるようになった。松本人志が自ら関わる番組について世帯視聴率をもとに批判する記事に対し、コア視聴率はよかったのだと発言して話題になった。いまや最重要指標はコア視聴率であり、世帯視聴率で番組を評価するのは時代とズレているということだ。

実際、数年前までのゴールデンタイムの番組は高齢層を意識した健康情報の番組がずいぶん多かった。いまはガラリと変わってコントやネタの番組が急増している。また去年は第7世代と呼ばれる若い芸人がかなり目立っていたが、最近はその上の第6世代の芸人がむしろ重宝されているようだ。

いずれにせよテレビ局は、新しい指標を基準に番組制作の方向を転換している。

人口ピラミッドで見る世帯視聴率の行く末

だがこのコア視聴率を基準にした方向性は、近い将来に問題が生じるのではないか。本稿の目的は、それを指摘することだ。もうひと段階、考え方をシフトするときがすぐに来ると考えている。それは、コア視聴率を形成する年齢層の上の層で大きな変化が起きるからだ。日本独特のいびつな人口ピラミッドから、コア視聴率の近未来が読み取れる。国立社会保障・人口問題研究所は過去と未来の人口ピラミッドを推計している。それを基に考えてみた。

（図版：国立社会保障・人口問題研究所公式サイトより筆者作成）

2010年の人口ピラミッドでは、60代の団塊の世代と30代の団塊ジュニアを中心に中高年以上が明らかに多い。そしてこの頃から「若者のテレビ離れ」が言われはじめた。あえて強引に分類すると、当時の20代をゆるやかな共棲領域としながら上がテレビ世代、下がネット世代と言える。仮に境界線を25歳に置くと、それ以上は約77%、25歳未満は約23%。当時のネット世代は圧倒的少数派だった。