人口少ない「Z世代」がここへ来て狙い目なワケ

コロナでも「消費マインド」旺盛で親世代に波及

定量調査の結果から消費マインドの変化を分析します(写真:Peera_Sathawirawong/PIXTA)
コロナ禍は若者の消費にどのような影響を与えたのか、マーケティングアナリストの原田曜平氏がZ世代(ジェネレーションZ)を分析した『Z世代 若者はなぜインスタ・TikTokにハマるのか?』から一部抜粋・再編集してお届けする。

新型コロナによってZ世代がどのように変化したのか、定量調査の結果を見てみましょう(調査は15~69歳の計3094人を対象にインターネットで実施)。

収入の変化

まず、新型コロナによって、若い世代ほど収入が減りました。新型コロナの拡大前後で「収入が変わらない」と答えた15~29歳(15~25歳まではZ世代。26~29歳までは「ゆとり世代」)は52.3%と、上の世代と比べて最も低く、また「収入が減少した」と答える15~29歳は41.7%と、上の世代と比べて最も高い結果です。

学生だと、バイトのシフトを削られたり、クビになったり、若手社会人だと、企業にとっては、若い社員の方が給料やボーナスを下げやすかったりするのかもしれません。

テイクアウトが増加した一方で減少したもの

次の図は、自粛期間中のお金の使い方を聞いたものです。外出・外食する人が減ったため、コロナ前より「増えた」という回答が最も多かったものは「テイクアウト」27.2%でした。

実店舗での買い物の変化

私は海外でもZ世代の研究をしていますが、ニューヨークでも上海でも世界の大都市部では、デリバリーやテイクアウトを頻繁に活用して、共働きでも家事の負担を少なくし、家族と過ごす時間を多くしているのが一般的です。

アフターコロナの時代、テイクアウトなどの普及によって、日本でも海外と同じように家族と過ごす時間が増えるのか、さまざまな業界が注視すべきでしょう。

「テイクアウト」が増えた代わりに「減った」という回答が多かったのが「ホームセンター」45.6%、「バラエティショップ」43.4%、「ショッピングモール」58.9%、「百貨店・デパート」43.2%でした。

自粛期間中、コンビニやスーパーなど、自宅の近所で日常的な物を買う消費は他に比べると減りが少なく、非日常消費が大幅に減ったということができます。

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