そして、このままでは誰でも見られるドラマが地上波からなくなり、Netflixなどの有料ドラマばかりになる危険性があるのではないか、とAさんは指摘する。
「いま撮影する意味が本当にあるのかを局には考えてほしい。キスシーンはどうするのか。乱闘シーンはどうするのか。感染対策という意味ではバラエティ番組と違って、あまり工夫のしようがないんです。
それを強行して、もし放送中止などという事態になったら『やっぱりドラマはリスクが高いからやめておこう』ということになり、今後、地上波からドラマが消えていく可能性があると思っています。そうでなくても、出演者のスキャンダルでいきなりお蔵入りになったりするケースも増えています。
それに、地上波でドラマを作って儲かっている制作会社の話は聞いたことがありません。労多くして実入りが少ないけれど、ステータスのために制作を続けている会社が多いと思います。2時間ドラマなんか、かつての半額くらいに予算が減っています。セットすら組めない状況です。
この状況で、感染対策など無理難題ばかり言われるのであれば、どんどん地上波への制作会社の期待値は下がっていくばかりです。予算のことを考えても、Netflixなどのお金があるほうにドラマがシフトしていく可能性が高いと私は思います」
職人たちが訴える｢改革｣の必要性
Aさんも、Bさんも、これまで日本のドラマ業界を支えてきた職人である。そして、彼らはドラマの仕事を心から愛して、献身的に働いている。最近は韓国ドラマに押されぎみではあるが、日本のドラマはアジア地域をはじめとして海外でも高い評価を受けている。いわば、日本が世界に誇るべき文化の1つであると言っていいだろう。
新型コロナの問題を契機に、日本のドラマが衰退するようなことは、できれば避けたほうがよいのではないかと私は思う。そのために何をすべきか、テレビドラマ業界が一丸となって改革に取り組む時期が来ているのではないだろうか。
最後にAさんはこう訴えた。
「結局、日本にはちゃんとしたドラマのプロデューサーがいないんだと思います。お金の計算ができる人がいないんです。局員には、企画力やキャスティング能力がある『企画プロデューサー』というべき人はいるが、お金の計算はできない。制作会社のプロデューサーも、経費をいかに削減するかということに四苦八苦しているだけです。
ずいぶん前に局が決めた予算の相場に沿ってドラマを作っているだけでは、日本のドラマは先細りです。もっとちゃんと『いくらお金をかければ、どんなクオリティのものが作れるか』を考えて、ちゃんとドラマでお金を稼げるプロデューサーが日本のドラマ業界には必要なのです」
