4月以降「テレビ番組の質低下」が不可避なワケ 五輪は期待薄、リーマンショック以上の緊縮へ

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コロナ禍におけるテレビの制作現場の実情をリポートします(写真:Fast&Slow/PIXTA)

2回目の緊急事態宣言発出からおよそ1カ月が経ち、テレビ番組にも目に見える形で影響が出始めてきた。とくに感染対策の基準が厳しいとされる日本テレビやテレビ東京などを中心に、いくつかの人気番組がいち早く「過去の総集編」の放送に変わり、あたかも去年のコロナ第1波、第2波のころを彷彿とさせる状況に逆戻りが始まった。

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さらに緊急事態宣言が1カ月延長されたことで、テレビ番組はこれからも「過去の素材頼り」になっていくことはある程度避けられないだろう。

しかし、実はテレビの制作現場の様子は、去年春から夏の状況とはかなり異なっている。緊急事態宣言が延長された中、テレビの制作現場にはどんなことが起きているのか。業界に身を置く筆者の周囲から聞こえてくる生の声を基に、現場の実態をお伝えしたい。

取材相手への配慮がいっそう厳しくなった

まずは、報道・情報番組への影響はどうだろうか。民放キー局のメインニュース番組のディレクターはこう話す。

「新たに何か厳しくなったというのは、意外とないかもしれません。『取材条件とかをあらためて確認しましょう』という感じですね。関東圏以外にロケに行く場合にはプロデューサーや報道局上層部の許可が必要とか、専門家のインタビューはZoom(ズーム)などを使ったリモートをできるだけ利用するとか、街頭インタビューをするときには、きちんと距離を取った映像にするとか。これまでも実施してきたことをよりいっそう徹底しているだけですね」

すでに十分に気をつけて番組制作を行っていたので、2回目の緊急事態宣言の前後で、報道・情報番組の制作現場に、大きな制限が新たに加わったことはないという。多くの報道・情報番組の制作スタッフに話を聞いたが、ほぼ共通してこの認識だった。

ただ、自分たちの感染対策というよりは、取材相手への配慮がいっそう厳しくなった面があるという。

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