｢戦争長期化｣予想で動揺するエネルギー市場。原油不足で広がる影響､電気料金も上昇必須､夏場にかけて危機が表面化も

アメリカとイスラエルによる攻撃に対する報復として、イランはホルムズ海峡を封鎖を続ける。ペルシャ湾ではタンカーの炎上も起きている（ロイター/アフロ）

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アメリカ、イスラエルのイランへの先制攻撃による戦争勃発からまもなく2週間が経過する。当初、イランは早期に屈服するとの見方も多かったが、現体制は持ちこたえている。

3月9日の市場では、ニューヨーク原油先物価格（WTI原油先物価格）が一時1バレル120ドル近くまで高騰した。

ホルムズ海峡の事実上の封鎖や、イランの首都テヘラン郊外の石油貯蔵施設など重要施設への空爆に加え、殺害されたハメネイ師の後継者に反米強硬派の次男のモジタバ師が選出されたことから戦争の長期化が避けられないとの見方が強まり、高騰につながったと見られる。

その後、アメリカのトランプ大統領が戦争の早期終結に言及したことを受けて原油先物価格は一時80ドルを下回った。しかし、イランによるペルシャ湾に滞留する船舶へのドローン攻撃はやまず、ホルムズ海峡封鎖解除の道筋もまったく立っていない。

そうした中、原油価格は再び高騰し、マーケットは「長期化」というシナリオを織り込みつつある。

国際ビジネスコンサルタントの高井裕之氏は、「ホルムズ海峡封鎖のみならず、イランが周辺の湾岸産油国のインフラにまで攻撃を始めたことから、戦争が長期化し、原油の需給が悪化するとの見方が市場で広がった」と指摘する。