「3年後離職率」を徹底解剖！ 「3年で3割」が目安、代替指標は採用数と従業員数

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非常に明確な傾向、従業員数は春に最も多く、四半期ごとに減っていくという流れが見えます。しかも、かなりの大幅です。

これは何を意味しているのでしょうか。春に新卒を大量採用して従業員数が増えるものの、どんどん辞めていき、翌年春にまた採用、そして辞める、という繰り返しです。この会社の採用数は、従業員数の1割から2割とかなり多いです。とはいえ、従業員数を上回る新卒採用をする会社もありますから、まだましなほうかも知れません。事業がどんどん拡大している場合にも採用数が増えることには注意が必要ですが、従業員数に対して採用数が多すぎないか、必ず確認してください。

なお、2011年度から四半期報告制度が簡素化され、四半期ごとの従業員数の開示は義務ではなくなりました。これに伴い、従業員数の開示は年1回にとどめる会社が増えてきていますが、『会社四季報』には直近で2700の会社が四半期で公表しています。図書館やデータベースでバックナンバーを調べてみましょう。

水準は業種で大きく異なる

さて、「離職率3割」の目安は、業種によってかなりの差があります。一般的に高いとされている業種は、外食、車のディーリング、ドラッグストア、学習塾、家電量販店、ソフトウェア開発など。上のA社はこのどれでもありません。離職率が高い会社は、概して若手でも店長やリーダーとして重責を担い、成果報酬型の賃金体系を採る会社が多いことが特色です。

ベンチャーと老舗では、どうしてもベンチャーは高くなります。立ち上げ直後はなりふり構わず働かなければ、会社は簡単には発展しません。若手でも重責を担うのは上に挙げた業種と同じです。成果を出し切れず辞める人もいるなかで、成果を出して、早期のステップアップとして離職に踏み切る人もいます。

奥の深い3年後離職率ですが、皆さんも自分自身で、その会社の数字が「なぜそうなるのか」と探求してみてください。その会社が業界内で群を抜いて高いのならば、その会社に何か原因があるはずです。業界全体で高めならば、業界に共通する要因があるわけです。

広報解禁を前に、「どうやって企業研究をすればよいのかわからない」という声にお答えすると、とにかく自分で疑問をもって、その疑問を自分で解決していくことです。『就職四季報』や『業界地図』の各種のデータなど、材料は豊富にあります。今のうちに使い方を学んでおきましょう。