7割弱の社会人が｢学ぶ習慣｣がないという現実 自ら学ぶ人はどのような特徴があるのか

昨今は、会社が受けさせる研修以外に、自己啓発のために、自ら希望するセミナーなどへ参加するための休暇が取れたり、費用の補助を受けられたりするケースも見られます。これに「通信教育」が続き、「大学・大学院」といった教育機関に定期的に通っている（いた）と答えた人は、7.6％にとどまりました。

最近では、インターネットを活用したeラーニングやMOOC（「ムーク」Massive Open Online Coursesの略で「大規模公開オンライン講座」の意）など、時間や場所にとらわれず、個人の必要に応じて最先端の知識や技術を身に付けることが手軽にできるようになりました。

MOOCはアメリカを皮切りに世界中に広まっており、スタンフォード大学やハーバード大学など大学レベルの高等教育オンライン講義までもインターネット環境さえあれば無料で受けることができます。試験などの課題もあり、一定の水準に達すれば修了証がもらえたりする仕組みもあります。

国内でもJMOOC（日本オープンオンライン教育推進協議会）のもと、さまざまな配信プラットフォームが整備され、学び方の選択肢も広がりを見せています。今後こうしたEdTech（EducationとTechnologyの造語）は非常に有効な学び方として取り入れられていくでしょう。

政府もリカレント教育を後押し

政府も急速な経済・社会の変化に対応できる人材を育てるために、「リカレント教育」（社会人の学び直し）の拡充に向けて取り組んでいます。2019年度より、実践的な職業教育を行う新たな高等教育機関として、専門職大学なども創設され、にわかに注目されています。

経済的な支援としては、雇用保険の教育訓練給付制度もあります。これは中長期的なキャリア形成を支援するため、教育訓練受講に支払った費用の一部が支給されるものです。

企業においては、人材こそ貴重な経営資源であり、従業員の成長なくして会社の成長は見込めません。学ぶ意欲をかきたて、能力が発揮できる場を作り、自己学習に励む従業員を評価して報いる。個人にとっても成長実感が得られることは、プラスに働きます。

企業が一方的に押し付けるのではなく、学びの機会を提供しながら、個人のキャリア形成を支援することができればwin-winになれるのではないでしょうか。

どんなにプロフェッショナルなスキルを身に付けても、産業構造などの急激な変化により陳腐化してしまうことは避けて通れない時代です。学び続ける人たちが、変化への対応力を身に付け、生き残っていけるのかもしれません。