リーマンショックに至った、主にアメリカ発の不動産バブルは（欧州の不動産などもバブル的状況だったので）、バブルが備える特徴をほぼフルセットで備えた本格的なバブルだった。このバブルは、多くの読者にとって記憶がまだ新しいだろうし、何と言っても「アメリカの不動産」が対象でバブル化した資産市場の規模が、とてつもなく大きかった。
日本経済は2003年のりそな銀行への公的資金投入をおおよそ「底」として、2006年くらいにかけては首都圏の不動産が「ミニバブル」と呼ばれるような状況になっていたのだが、2007年にアメリカで顕在化したサブプライム問題の威力は強力で、ネットバブルに続いてバブル崩壊に巻き込まれた。加えて、国際比較をした場合に金融緩和が相対的に遅れて円高を招いたこともあって、バブル崩壊の震源地であるアメリカ経済よりもダメージが大きく、かつ回復は遅かった。
「平成」末期はバブルなのか？
さて、ここ2カ月ほど内外の株式市場が変調を来している。リーマンショックから10年が過ぎて、アメリカの金融政策は超緩和状態から、いまだに本格的とは言えないものの、金融引き締めの状態に入っている。先の「パターン」から考えて、「バブル崩壊か？」とも思えるところだが、現状はバブルなのだろうか？
バブルは、その渦中にあって「バブルだ！」とはわかりにくい。後にならなければ誰にもわからないのだと開き直ったのは、かつてのFRB議長でサブプライムバブルを大いに育てたグリーンスパン氏だったが、経済変動のパターンから見て、現状が「バブル崩壊的な上昇相場の終了局面」である可能性は大きい。
経済のバブル的な循環にも規模の大小がある。昭和から引き継いだ日本のバブルと、リーマンショックに至ったアメリカの不動産のバブルはともに特大サイズであった。現状は、経済循環的に見てバブル崩壊的な状況だが、企業の利益水準に対する株価などから見て、それほど極端な資産価格の高騰を伴っていない。
昭和から平成に引き継がれた大きなバブルのような状況ではなさそうだ。相場的な循環の規模としては、せいぜい2000年代初頭に崩れたネットバブル程度のものだろう。投資家として、手持ちのポジションを大きく減らすような調整は不要だろう。
もっとも、経済政策的には2019年に消費税率を上げるような具合では、再び日本経済が医療過誤に見舞われて不必要な変調を来す可能性はある。（本編はここで終了です｡次ページは競馬好きの筆者が､週末の人気レースを予想するコーナーです。あらかじめご了承ください）｡
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