｢視聴者提供｣のニュース映像が激増した意味 増える災害､事件､事故のセーフティネットに

目撃者や当事者が自ら世の中へ発信する時代になってきました（写真：flukyfluky）

2018年は、大きな自然災害が立て続けに起こりました。2月上旬には北陸地方で記録的な豪雪、4月9日に島根県西部地震、6月18日に大阪府北部地震、6月下旬から7月上旬に西日本を中心に全国各地を襲った集中豪雨、9月6日に北海道胆振東部地震、さらに大型台風が次々に上陸しました。

災害に加えて事件や事故も多く、ニュース番組やワイドショーでは毎日のように報じられていました。それらの番組を見たとき、「視聴者提供」というテロップが表示された動画が使われていることに気づかなかったでしょうか。

たとえば、豪雨で浸水した駅構内、竜巻で屋根が飛ばされた民家、着物レンタル業者「はれのひ」の閉鎖で途方に暮れる新成人たち、大相撲巡業中に舞鶴市長が倒れて土俵に上がった女性看護師を降りるように促したアナウンス、体操の宮川紗江選手に対するコーチの暴力、吉澤ひとみさんの飲酒運転ひき逃げ、大阪府警富田林署から逃走した容疑者の自転車旅。いずれも個人のスマホやデジカメなどで撮影した映像が番組に使われたものです。

これらの映像が使用されるたびにネット上では、「テレビ局の怠慢と番組の退化」「一般人に頼らずちゃんと取材しろ」などの批判が飛び交いますが、本当にそうなのでしょうか。

テレビ局の「怠慢」ではなく「進化」

前述した大半の動画は、災害、事件、事故に遭遇した一般人が撮影し、SNSなどのネット上にアップしたものであることは間違いありません。テレビ番組のスタッフが一般人に問い合わせ、承諾を得て動画を使用しているのです。

それが「怠慢」や「退化」かと言えば、答えはノー。災害、事件、事故が発生してすぐに撮影できる一般人と、発生してから現場に向かうスタッフでは、おのずと映像の内容は変わってきます。

また、映像の質は必ずしも高ければいいというものではなく、「ブレていたり、解像度が粗かったりすることで、かえって臨場感が伝わる」などのケースも少なくありません。発生直後の緊急性の高い映像と、到着後にプロが撮影した質の高い映像を併用することで、より速く、より正確な情報を伝えようとしているのです。