発達障害の私が会社生活で苦しんだ10のこと 新卒で入った大企業は結局4カ月で辞めた

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発達障害のあるなしにかかわらず、一人ひとりが生き生きと働くことができる職場を考えることが、 ひいては発達障害傾向のある人材を活かす方法につながる(写真:tdub_video)

小・中学生の6.5%が発達障害の可能性――。これは2012年に文部科学省が発表したデータである。

実はこの「発達障害」という言葉、2004年に発達障害者支援法が施行されるまで、あまり知られていなかった概念である。

理解されない「大人の発達障害」

「幼少期の発達」については、親にとって心配なことがあれば、3歳児健診などで公的機関に相談できたり、必要であれば療育を受けることができたりと、支援は広がっている。しかし、「大人の発達障害」についての理解は、社会に十分に広まっているとは言いがたい。

実は私自身も、子ども時代から大人になるまで、発達障害やうつ、ひきこもりなど、さまざまな障害やトラブルを経験した。現在その経験を活かし、発達障害・不登校・ひきこもりなどの若者を支援する進学塾「キズキ共育塾」などの事業を行っている。

発達障害を抱えていても、社会の中で自分を活かす場所を見つけるまでの体験は拙著『暗闇でも走る』に記したが、ここでは私が大企業を4カ月で休職した当時の心境を振り返り、発達障害傾向のある人材を活かす方法や、面接でのミスマッチを防ぐ方法を伝える。

たとえば、子どものころ「空気が読めない」「過集中」など発達障害傾向があり、いじめなどに遭ったとしても、やがて大学生や専門学校生になり時間の使い方や人間関係が自由に選べるようになると、その傾向も目立たなくなってくる。

しかし、そんな若者も、社会に出て就職すると、職場で「不適応」を示す事例が増えていく。

企業側も、発達障害傾向にありがちなユニークな学生をいざ採用してみると、配属先が合わず休職したり、早期退職するといったケースが増えていると聞く。

しかし、そんな社員を、マイナスイメージでとらえてはならない。実は、配属先や仕事内容が発達特性に合えば、驚くほど生産性を上げる可能性があるからだ。

次ページ職場で出やすい「発達障害10の特徴」
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