子育て支援に力を入れている企業はどこなのか――。
募集情報や説明会、エントリーなどが始まる、3月1日の採用活動の解禁が近づいてきた。就活生にとっては、これまで参加してきたインターンシップや自己分析に加え、志望業種をいくつか定めて、企業に関する情報を少しでも多くインプットしておきたいところだ。
特に自分が重視したいデータは、時間のある今のうちに、じっくり調べておきたい。たとえば、女子学生が注目する指標の1つといわれている、「育児休業」に関するデータ。将来、育児休業が取得できる職場かどうかは、就職先選びの重要ポイントになっている。
データで子育てに配慮する会社か読み取る
そこで今回、『CSR企業総覧(雇用・人材活用編)』2018年版のデータを使い、2016年度に育児休業取得者が多かった企業をランキング形式でまとめた。女性の取得状況を中心に、大手企業の取り組みを紹介する。
ランキングには育児休業取得者の比較対象として、30代従業員数(全体の合計人数および女性の人数)も掲載した。取得者と対比する参考数値として使っていただきたい。ただし、持ち株会社の人数や傘下企業の合計値など、基準が異なるケースもあることを断っておきたい。
ランキングを見ていこう。取得者が最も多かったのは、三菱UFJフィナンシャル・グループの2640人で、うち女性取得は2085人にのぼっている。人数は三菱東京UFJ銀行や三菱UFJ信託銀行などとの合算取得者となっている。
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