猛暑が思わぬ追い風､ネットスーパーに光 顧客基盤の拡大とともに採算も改善基調に

気象庁の検討会が「異常気象」だったと認めるこの夏の猛暑。後に振り返ったときに、ネットスーパーが定着するきっかけになったと位置づけられるかもしれない。

インターネットで注文を受け付け、近くの店舗から個人宅に配送するネットスーパーは、当日注文、当日配送が基本で生鮮食品も扱っているのが特徴。利用者は20～40歳の女性が中心だ。

今年の夏は猛暑による外出控えが追い風となり、各社とも売上高が急増した。イオングループの中核企業、イオンリテールは7～8月の販売額（既存店ベース）が前年同期比で5割増。ダイエーも配送件数ベースで4割増となった。イトーヨーカ堂もお盆シーズンの2週間で前年同期比5割増の伸び。地方スーパーでも、大阪地盤のイズミヤが7～8月で前年同期比2割増となった。

ケース買いが目立ったビール、お茶などネットスーパーの売れ筋である重くかさばる商品がよく売れたほか、店から家に帰る際に溶けるのを避けるなどの理由で冷菓や冷凍食品も販売量が増えた。さらには小型扇風機のような食品以外のヒット商品もあったという。

大手スーパー各社がネットスーパーを本格的に開始したのは2000年代後半。12年度の市場規模は推定1000億円台前半まで成長しており、今夏の猛暑を追い風にさらに拡大しそうだ。

利用者の裾野も広がっている。イオンリテールでは8月末の会員数が今年2月末から2割増えた。会員が拡大したのは他社も同様。ネットスーパーは固定費が重く、これまで大半の企業が赤字に苦しんできたが、このままのペースで拡大が続けば、黒字化も見えてくる。

ただし、潜在的な課題が解消されたわけではない。これまで成長のハードルとなってきたのが不安定な稼働率だ。