｢複数内定｣は当然､勝負は｢内定後｣にあり 辞退におびえる企業は入社式まで目を光らす

その結果、複数の会社から、内定を得る学生が多い。同調査の昨年の結果がその実態を物語っている。昨年（2017年卒）の就活終盤時点（7月末）で、内定が決まった学生のうち1社内定を保有している学生が43.8％（前年同期52.0％）、2社が28.5％（同26.9％）、3社が27.7％（同21.1％）となっている。2社以上の内定保有者が半数以上に上る。学生に有利な売り手市場の中、複数内定が当たり前となっており、その傾向は年々高くなる傾向となっている。今年もその傾向は続いているようだ。

複数内定が多いことは、内定辞退者も多いということになる。同じくマイナビが企業向けに調査した、「2017年卒マイナビ企業新卒内定状況調査」によると、昨年の内定辞退率が5割以上の企業は29.2％、3割以上に広げると52.7％に達する。こちらもここ数年、高い傾向だ。同調査で内定後の辞退率が「前年より高かったと」回答する企業は、31.4％となっている。

内定辞退に備え、多めに内定出し

こうした「複数内定保有者の増加＝内定辞退者」の増加に対処するため、予定している採用数よりも多めに内定出しをする企業や、内定辞退による歩留まりを計算して当初の採用計画を多めにする企業が目立つ。ただし、予定数以上の内定出しを各社が行うことによって、さらなる内定辞退者を生み出し、またさらに内定者数を拡大させる……という悪循環に陥っているようだ。