｢逆OB訪問｣｢逆求人｣､就活戦線に異変あり 空前の売り手市場で今年は企業が攻める

2016年4月から女性活躍推進法が施行され、企業には女性管理職比率や女性社員の採用状況など、女性社員の活躍に関する目標設定や情報公開が義務づけられた。企業も目標を達成すべく、2018卒採用では女性採用に特化した取り組みも増えている。

自由記述のコメントを見ると、「女性向け座談会の開催」（1001人以上、情報・通信）、「女性採用のため、就職サイトの女性向けシステムの利用」（301～1000人、情報・通信）といった声があがる。特に情報・通信系の企業が積極的だ。IT企業は理系の就職先と思われがちだが、プログラマーやシステムエンジニアなどの職種は、理系だけでなく文系の女子学生も採用しているし、先輩女性社員も数多く活躍している。そうしたモデル人材と学生が触れ合う機会を増やし、女子学生の応募を多く集めようとしている。

もちろん、女性を積極的に採用する企業は、IT系だけではない。女性活躍推進を所轄する厚生労働省が作成した「女性の活躍推進企業データベース」には、登録企業約7000社の「採用した労働者に占める女性労働者の割合」「採用における男女別の競争倍率」「男女別の育児休業取得率」「管理職に占める女性労働者の割合」など、気になる情報が公開されている。各企業がどのような女性活躍推進策に取り組んでいるか、チェックしてみてはいかがだろうか。

選考方法そのものを見直す企業も

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SNSを使った情報発信もかなり浸透してきている。HR総研の調査では、2016年卒学生のうち、文系の93％、理系の88％がLINEを使い、さらに文系の75％、理系の69％がプライベートでFacebook を使っている。学生へのアプローチ方法として、これらのSNSを活用していこうというのは当然だろう。また採用ホームページ上に学生が自由に閲覧できる、自社の紹介動画を掲載する企業が増えてきている。先輩社員や職場紹介も動画コンテンツにすれば、写真やテキストよりリアルに伝えることができるからだ。セミナーに参加しづらい地方在住の学生対策としても有効である。

選考方法でも工夫を凝らす企業が出ている。これまで職種を分けずに採用してきた企業では、「コース別・職種別採用の実施」（300人以下、サービス）を行い、採用後のミスマッチを減らそうとしている。さらには、「選考学生をタイプ別に分け、タイプに即した選考方法を実施」（1001人以上、情報・通信）という、新しい選考方法を実施する企業も出てきた。適性診断テストに性格やタイプを判別する設問を取り入れ、分析されたタイプによって選考方法を変えるのだ。こうすることで、学生の人物像をより詳細に見ていくことができる。新卒社員の早期離職を防止するため、企業はより自社にマッチする学生を採用しようとしているのだ。

企業側の採用の早期化や多様化が進む中、就活生側も就職ナビの利用だけでなく、大学キャリアセンターの活用やダイレクトリクルーティングサイトへの登録、OB・OG訪問によるリアルな口コミ情報の入手など、多様な就活を展開することが成功への近道といえるだろう。

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