TOEICだけでは話せるようにはならない

ビジネスパーソンの英語学習法(その1)

教育が、長期的な経済力に大きな影響を与えることは言うまでもない。日本の教育全般は世界でも高い水準を維持している。しかし、英語教育だけはグローバル化の要請に応えることができていない。このまま英語教育を放置すれば、今後の経済に大きなマイナスとなることは確実である。
英語教育の改革をどんどん進め、若者の英語力を高めているアジア諸国に追いつくにはどうすれば良いのか。国家的な問題としての英語教育を考え、具体的かつ即効性のある改善策を模索する。それがこの連載「英語教育2.0」のコンセプトである。
楽天を筆頭に、英語を社員に課す会社が日本でも増えている(写真:AP/アフロ) ※写真と本文は直接関係ありません

今後はスピーキングが最も重視される時代に

これまでの連載では、制度的な話や家庭内での英語教育について述べてきましたが、ここからしばらくは、社会人の皆さん向けに、具体的にどのような努力をすれば、英語が話せるようになるのかを述べていきたいと思います。また、社内での研修を担当される皆さんが、どのような指導や効果測定をしていけば効果が上がるのかについても考えていきたいと思います。

社内での英語力測定というと、まずは思い浮かぶのはTOEICテストです。しかし、経営や人事に携わる皆さんが「TOEICテスト」と呼んでいるのは、TOEICテストの中のリスニング&リーディングのテスト(以下LRテスト:990点満点)の部分です。これはあくまでも受動的な英語力のみを測るテストであり、話す力と書く力に関しては、直接的にはまったく試されません。

今後は、LRテストに、TOEIC スピーキングテスト(200点満点)とTOEICライティングテスト(200点満点)を合わせた、合計1390点満点の尺度で、英語力を測るようになってくると思います。これらは、iBTというインターネットを使った方法で、話す力と書く力を直接試すテストです。世界全体のテストのトレンドとして、英語力の測定は4技能型に移行しつつありますから、遅かれ早かれ、日本での社内の英語力測定も、今のTOEIC LRテスト一辺倒の状態からは変わっていくでしょう。

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