国内で怒濤の出店、好調ジーユーの死角

拡大
縮小

商品陳腐化の懸念も

既存店も成長の余地がある。前期までは10代女性を軸にした商品を販売していたが、今期は20代以降の女性へアピールする商品も強化し、より幅広い層の取り込みを狙う。実際、8月に投入したバックジップレースマキシスカートは、ひと月余りで品薄になるなど、新戦略の出足は好調だ。加えて、今期は男性衣料を拡充するほか、低価格品のニーズが高いといわれる子供服も前期比1・5倍に広げる計画だ。

こうした国内の積極戦略により、14年8月期には売上高1000億円を目標に据える。「国内ではユニクロの半分は行けるのでは」(ユニクロ)ともみられており、将来的には3000億円超えも視野に入る。

利益面での貢献も期待される。現在、ファーストリテイリングの営業利益の8割は国内ユニクロが稼いでおり、ジーユーの貢献度は5%足らず。が、順調に拡大すれば規模のメリットが生まれ、原価低減や物流面の効率化により、現状10%程度の営業利益率の向上も見込める。

ただ、成長をし続けるうえで課題もある。一つは、ファッション性の高い商材は、流行を読み違えた場合、ベーシック衣料より落ち込みが大きくなるからだ。

リスクを回避するため、たとえばしまむらでは、1店当たり10万品目もの商品をそろえ、リスクヘッジをしている。また、「ZARA」を擁するスペインのインディテックスは、デザイナーや縫製工場を自社で抱えることで、企画から店頭投入まで2週間というリードタイムを実現。トレンド商品をタイムリーに投入し、ヒットの精度を高めている。

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