21年は上向くが、先行きは茨の道
週刊東洋経済プラス
21年は上向くが、先行きは茨の道
鉄鋼
山田 雄大2020年12月18日
鉄鋼業は製造業の中で、最も新型コロナのダメージが大きかった業界の1つだ。自動車、機械、建設など顧客…
炭素中立にそぐわない輸入バイオマスに規制を
週刊東洋経済プラス
炭素中立にそぐわない輸入バイオマスに規制を
「2050年のカーボンニュートラル」が国の目標に
岡田 広行2020年12月18日
菅義偉首相の所信表明により、日本でも遅ればせながら、「2050年のカーボンニュートラル(炭素中立)」が…
「再エネ×デジタル」で脱炭素を推進
週刊東洋経済プラス
「再エネ×デジタル」で脱炭素を推進
電力ビジネス
岡田 広行2020年12月18日
政府が2050年のカーボンニュートラル(二酸化炭素〈CO2〉排出実質ゼロ)を表明したことにより、日本全体の…
どうなる?21年の日本経済
週刊東洋経済プラス
どうなる?21年の日本経済
民間有力エコノミスト18人のシナリオ
大崎 明子2020年12月18日
この冬も新型コロナウイルスの感染が広がり、2020年度(20年4月〜21年3月)は1年を通じてコロナ禍の影響…
米利上げで金融市場に危機
週刊東洋経済プラス
米利上げで金融市場に危機
まさかのシナリオ|金融市場
大崎 明子2020年12月18日
2021年は世界経済が病み上がり状態で、中央銀行が低金利を続けざるをえず、財政支援も部分的には残るとみ…
マネーの暴走は2021年が本番
週刊東洋経済プラス
マネーの暴走は2021年が本番
リスクシナリオ10|金融市場
大崎 明子2020年12月18日
11月にNYダウはついに3万ドルをつけ、日経平均株価は2万6000円台に乗った。後者は1991年以来のこと。日本…
自民惨敗で野党政権へ交代
週刊東洋経済プラス
自民惨敗で野党政権へ交代
まさかのシナリオ|菅政権
野村 明弘2020年12月18日
菅政権は「Go Toキャンペーン」継続など経済を優先させすぎた──。新型コロナウイルスの「第3波」が襲っ…
小粒政策連発。世界の激変から置き去りに
週刊東洋経済プラス
小粒政策連発。世界の激変から置き去りに
リスクシナリオ9|菅政権
野村 明弘2020年12月18日
2020年9月に発足した菅義偉政権は確固たる政権基盤を確立できるのか。過去の経験則では、長期政権後の新…
大胆な変革で企業の破綻が増加
週刊東洋経済プラス
大胆な変革で企業の破綻が増加
まさかのシナリオ|デジタル変革期
山田 雄大2020年12月18日
多くの日本企業が、大胆なDXに乗り出す。これがまさかのシナリオだ。本文で記したようにDXは多くの企業に…
日本企業に迫られるビジネスモデルの変革
週刊東洋経済プラス
日本企業に迫られるビジネスモデルの変革
リスクシナリオ8|デジタル変革期
山田 雄大2020年12月18日
「日本企業はDX(デジタルトランスフォーメーション)を急ぐ必要がある。今は100年単位での大きな歴史の…
中止・無観客なら重大な影響
週刊東洋経済プラス
中止・無観客なら重大な影響
まさかのシナリオ|東京五輪
岡田 広行2020年12月18日
2020年3月に延期が決まるまで、東京五輪・パラリンピックでは約1000万人の観客が見込まれていた。大会組…
ワクチン接種実現でも道筋は不透明
週刊東洋経済プラス
ワクチン接種実現でも道筋は不透明
リスクシナリオ7|東京五輪
岡田 広行2020年12月18日
菅義偉首相は2021年夏に予定されている東京オリンピック・パラリンピックについて「人類が新型コロナウイ…
「グリーンスワン」が現実に
週刊東洋経済プラス
「グリーンスワン」が現実に
まさかのシナリオ|気候変動
中村 稔2020年12月18日
2008年の世界金融危機の引き金となった米国のサブプライムローンは1.3兆ドル規模といわれた。これに対し…
金融システム危機招く「座礁資産」の急膨張
週刊東洋経済プラス
金融システム危機招く「座礁資産」の急膨張
リスクシナリオ6|気候変動
中村 稔2020年12月18日
菅義偉首相は2020年10月26日の所信表明演説で、50年までに温室効果ガス排出を実質ゼロにすると宣言した。…
韓国が日韓関係改善に動く
週刊東洋経済プラス
韓国が日韓関係改善に動く
まさかのシナリオ|朝鮮半島との外交関係
福田 恵介2020年12月18日
韓国では、日本との関係改善に文在寅(ムンジェイン)大統領は本気だという指摘がある。韓国要人らによる…
トレンドライブラリーAD
アクセスランキング
  • 1時間
  • 24時間
  • 週間
  • 月間
  • シェア
トレンドウォッチAD
徹底検証「都心vs.郊外」<br>激動 マンション・住宅

在宅勤務の長期化を受け新しい住まいへの需要が急膨張。想定外の事態に供給業者も対応に追われています。2度目の緊急事態宣言発出という状況下、住宅市場はどう変わるのでしょうか。最前線での取り組みを徹底取材しました。

東洋経済education×ICT