｢ひらがなも書けない新人｣に現場は激怒　人手不足でも"学歴フィルター厳格化"に踏み切った企業の本音

それまでN社では、明確な学歴フィルターは存在しませんでしたが、今回、社外には非開示のうえ以下のように方針を決めました。

原則として国公立大学か私立はMARCH以上しか採用しない。国公立大学やMARCH以上でも、付属校出身者やAO・推薦による入学者は応募を受け付けない。

筆者は、N社の人事部長に「そんなに学歴フィルターを厳しくしたら、新人を採用できなくなってしまうのでは？」と尋ねました。すると、人事部長は次のように答えました。

「その通りですが、仕方ありません。当社では、すでに年間採用総数の7割が中途採用です。B to Bの当社の魅力は、学生になかなか伝わりません。伝える努力は続けますが、無理してレベルの低い学生を採らず、中途採用主体で構わないと考えます」

海外では日本より学歴を重視するケースが多数

今後、N社のように学歴を重視する企業が増えていくのでしょうか。という点を占う前に、学歴を巡る世界の状況を簡単に確認しましょう。

よく、「日本は学歴社会だ」と言われます。しかし、世界には、日本よりもはるかに学歴を重視する国がたくさん存在します。

お隣の韓国は、おそらく世界一の学歴社会でしょう。ソウル大学・高麗大学・延世大学（SKY）に入るかどうかで人生が一変することから、毎年自殺者が出る熾烈な受験競争が繰り広げられています。中国でも、北京大学・清華大学などの卒業生が優遇されています。