｢専門性が退化した上司｣に部下はついていかない　生き残るのは｢マネジメントができる専門家｣

外資系企業の管理職が実務にこだわる2つ目の理由は、高い専門性イコール高い市場価値だからです。転職市場で常に問われるのは、いま課長なのか部長なのかということではなく、どのような専門性で何ができるかといった実務能力です。

会社と個人がフラットな契約関係にある外資系企業では、自分の市場価値を高めることが、将来の選択肢を増やすことを誰もが知っています。管理職だからといってマネジメントに専念したのでは、その先にあるのはその会社でしか通用しないゼネラリストです。そのような人材には、残念ながら市場で値段はつきません。

そして、専門性の高さが尺度となる市場の中でも、とくに高い市場価値を認められるのが、専門家集団を束ねることができる「マネジメントができる専門家」です。だからこそ外資系の管理職は、実務とマネジメントの生産性を高めることで、必死になって両者の両立を図り、そのような人材を目指すのです。

どのレベルで専門性を維持すべきか

日本でも、専門性を尺度とした人材価値の再評価が進みつつあります。社内、社外を問わずに「マネジメントができる専門家」の価値は確実に高まっていくでしょう。

とはいえ、プレーヤーとしての業務は、必ずしも部下と同じ仕事を、同じ作業レベルで分担して行うことを意味しているわけではありません。実務の中でも難易度の高いものや、上位レベルの実務を担当するのが管理職の役割です。

日本企業において「マネジメントができる専門家」を目指すには、次のようなことを意識するとよいでしょう。