「財務力が強い上場企業ランキング」トップ300 フジ・メディア・ホールディングスの順位は?

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251〜300位

●第19回東洋経済・上場企業財務評価(東洋経済財務力ランキング)について
東洋経済新報社「財務・企業評価チーム」が作成。東洋経済が保有する財務データを使い、多変量解析の主成分分析手法で成長性、収益性、安全性、規模の4つの分野で評価した(分析方法についてはこちらを参照)。
対象会社は原則として2024年9月1日時点に上場している一般事業会社で、銀行、証券・先物、保険、その他金融を除き、各新興市場を含む。決算期は2024年3月期までが対象。財務データは上場後の決算で直近3期平均(最低1期は必要)を使用。指標データなどで分母がマイナスになり計算できない場合、その期は「計算不能」となる。
決算ベースについては、各期とも連結優先。ただし、連結開始や廃止などで連結と単独が混在する場合もある。また、変則決算がある場合は6カ月以上の決算期のみ使用。売上高、営業利益、経常利益、当期純利益などのフロー項目は12カ月に調整した。
分析手法として使ったのは多変量解析の主成分分析。この手法は多数の変数を要約し、少数の情報で全体の特性を代表させることができる。財務データのような多数存在する項目を少ない情報に集約でき、総合評価が可能になる。
主成分分析で求められた第1主成分得点を偏差値化し、異常値をならすために最大70、最小30に変換。さらに最高1000、最低500に調整して各分野の得点とした。4つの評価分野の各得点を合計したものが総合得点となっている(総合得点の最高は4000点)。*マークは作成基準日(2024年9月1日)以降の上場廃止企業。
■ランキング算出に使用した財務指標
【成長性】売上高増減率、営業利益増減率、営業キャッシュフロー増減率、総資産増減率、利益剰余金増減率
【収益性】ROE(当期純利益÷自己資本)、ROA(営業利益÷総資産)、売上高営業利益率(営業利益÷売上高)、売上高当期純利益率(当期純利益÷売上高)、営業キャッシュフロー
【安全性】流動比率(流動資産÷流動負債)、D/Eレシオ(有利子負債÷自己資本)、固定比率(固定資産÷自己資本)、総資産利益剰余金比率(利益剰余金÷総資産)、利益剰余金
【規模】売上高 、EBITDA(税引き前利益+支払利息+減価償却費)、当期純利益、総資産、有利子負債
注)EBITDAの支払利息と減価償却費はキャッシュフロー計算書掲載の数字を使用
ランキング掲載企業
川崎汽船/INPEX/ルネサスエレクトロニクス/東京エレクトロン/中外製薬/日本郵船/信越化学工業/キーエンス/コマツ/SUBARU/日本製鉄/リクルートホールディングス/NTTデータグループ/いすゞ自動車/東海旅客鉄道/豊田自動織機/ファーストリテイリング/マツダ/三菱自動車/ヤマハ発動機/ダイキン工業/商船三井/第一三共/デンソー/ブリヂストン/住友金属鉱山/東京ガス/住友林業/スズキ/キヤノン/日本航空/SMC/三井物産/住友電気工業/LINEヤフー/HOYA/富士フイルムホールディングス/TDK/JFEホールディングス/JT/オリエンタルランド/豊田通商/三菱電機/京セラ/オープンハウスグループ/日本ペイントホールディングス/出光興産/大和ハウス工業/三菱商事/クボタ/任天堂/積水ハウス/ファナック/住友商事/大阪ガス/日産自動車/村田製作所/アイシン/パナソニック ホールディングス/大塚ホールディングス/ホンダ/ニデック/セブン&アイ・ホールディングス/双日/伊藤忠商事/ENEOSホールディングス/丸紅/テルモ/三菱重工業/塩野義製薬/神戸製鋼所/三菱地所/三井不動産/東レ/NEC/AGC/富士通/J-POWER/三井化学/日立建機/光通信/旭化成/横浜ゴム/トヨタ自動車/TOPPANホールディングス/オリンパス/セイコーエプソン/近鉄グループホールディングス/ミネベアミツミ/ジェイテクト/西日本旅客鉄道/三菱ケミカルグループ/セコム/大日本印刷/日東電工/味の素/日立製作所/キリンホールディングス/KDDI/バンダイナムコホールディングス/日本酸素ホールディングス/リコー/東急不動産ホールディングス/東日本旅客鉄道/鹿島/大林組/ANAホールディングス/コスモエネルギーホールディングス/阪急阪神ホールディングス/日本電信電話/ソニーグループ/シマノ/阪和興業/アドバンテスト/小野薬品工業/アサヒグループホールディングス/マツキヨココカラ&カンパニー/SGホールディングス/サントリー食品インターナショナル/ヒューリック/SUMCO/アステラス製薬/武田薬品工業/東ソー/トヨタ紡織/大東建託/ディスコ/ユニ・チャーム/花王/中部電力/長谷工コーポレーション/王子ホールディングス/日本特殊陶業/飯田グループホールディングス/富士電機/川崎重工業/住友不動産/ローム/パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス/野村不動産ホールディングス/積水化学工業/メディパルホールディングス/クラレ/マクニカホールディングス/ニトリホールディングス/NIPPON EXPRESSホールディングス/SANKYO/ネクソン/東京製鐵/ベイカレント/SCREENホールディングス/ミズホメディー/野村総合研究所/東京建物/大成建設/住友ゴム工業/イビデン/M&A総研ホールディングス/清水建設/アルフレッサ ホールディングス/三菱マテリアル/日本ガイシ/豊田合成/ローソン/電通グループ/フジクラ/TOYO TIRE/プラスアルファ・コンサルティング/オムロン/フェローテックホールディングス/協和キリン/eWeLL/明治ホールディングス/セガサミーホールディングス/エムスリー/三菱ガス化学/荏原/ソフトバンク/東急/寿スピリッツ/GENOVA/キッコーマン/レーザーテック/インソース/WDBココ/エア・ウォーター/スズケン/サイバーエージェント/ウォンテッドリー/セルソース/LIXIL/住友化学/安川電機/ブラザー工業/ニコン/マキタ/ダイセル/イオン/シスメックス/IHI/KeePer技研/トヨクモ/コンフィデンス・インターワークス/アズーム/シンクロ・フード/Rebase/ケアネット/エーザイ/三井ハイテック/コナミグループ/ヤクルト本社/ローツェ/ストライク/日本精工/ボードルア/住友重機械工業/ビジョナル/小糸製作所/ゲームカード・ジョイコホールディングス/関西電力/MRT/I-ne/弁護士ドットコム/横河電機/サンリオ/フジ・メディア・ホールディングス/フォースタートアップス/santec Holdings/レゾナック・ホールディングス/スターツ出版/住石ホールディングス/カプコン/ビジョン/ポーターズ/大和工業/ワンキャリア/ダブルスタンダード/Sun Asterisk/大同特殊鋼/オープンワーク/浜松ホトニクス/マネジメントソリューションズ/三井松島ホールディングス/jig.jp/コアコンセプト・テクノロジー/チェンジホールディングス/円谷フィールズホールディングス/フルヤ金属/ダイフク/RS Technologies/NOK/ダイコク電機/SHIFT/竹内製作所/図研エルミック/島津製作所/内外トランスライン/ブティックス/バルテス・ホールディングス/アイドマ・ホールディングス/サイバーセキュリティクラウド/大塚商会/ニッパツ/ゼンショーホールディングス/メドピア/ブリッジコンサルティンググループ/三和ホールディングス/プロジェクトホールディングス/フロンティア・マネジメント/TIS/PR TIMES/ヨネックス/ヨシックスホールディングス/ヤマダホールディングス/野村マイクロ・サイエンス/資生堂/パーソルホールディングス/rakumo/アルメディオ/ヤマトホールディングス/オービック/東洋製罐グループホールディングス/マースグループホールディングス/ミクリード/ジーエヌアイグループ/GMOフィナンシャルゲート/アシックス/ギックス/新光電気工業/アクリート/ヤーマン/東武鉄道/UACJ/壽屋/インフロニア・ホールディングス/日本ハム/岩谷産業/マークラインズ/東宝/Macbee Planet
岸本 吉浩 東洋経済 記者

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きしもと よしひろ / Yoshihiro Kishimoto

1996年東洋経済新報社入社。以来各種企業調査にかかわる。『CSR企業総覧』編集長として、CSR調査、各種企業評価を長年担当。著書に『指標とランキングでわかる! 本当のホワイト企業の見つけ方』など。2023年4月から編集局記者、編集委員、『本当に強い大学』2023年版編集長。

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