2023年11月、マツダは「ブランド体験推進本部」を新設し、モータースポーツ活動やグローバルマーケティングの一部などを集約した組織変革を行った。今回のロードスター 12Rも、ユーザーにとっての「ブランド体験」として捉えることができる。
あわせて、毛籠勝弘（もろ まさひろ）社長が、「電動化が進むカーボンニュートラル時代でも、マツダはエンジン開発を諦めない」とマツダの開発姿勢を改めて強調した。
ロータリーエンジンや次世代スカイアクティブエンジンなど、マツダ独自の技術について、アメリカの厳しい燃費規制に対応するべく開発を進めているという。
また、「スーパー耐久」シリーズでマツダが使用しているカーボンニュートラル燃料を、既存ガソリンに10％混ぜると、「市場にある既存車の約8％が、実質的なカーボンフリーになる計算だ」と指摘した。
スズキは、インドから輸入するコンパクトSUVの「フロンクス」が販売好調で、アウトドア向けのコンセプトモデルを公開。発表が期待されていた次期「スイフトスポーツ」について、関連する発表はなかった。
ダイハツは、一連の型式認証問題を受けての組織大変革を経て、事業全体が徐々に通常の軌道に戻りつつある印象を受けた。展示の中では、軽トラックを活用した災害対策仕様を地域と連携して開発するなど、地に足のついた活動に好感が持てた。
将来性を感じさせる3つの背景
ここまでが、東京オートサロン2025に出展した日本メーカー各社の、ハイパフォーマンス系・アフターマーケット系事業の“いま”である。
筆者は今回の取材を通じて、「こうした事業は将来も着実に継続されていくだろう」という実感を持った。それには、大きく3つの理由がある。
1つ目は、「クルマの所有が当面、主流であること」。
クルマの世界でも「所有から共有」が進むと言われて久しい。だが、たとえばクルマのサブスクは、当初の予想に比べると普及がなかなか進まない。
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【マルチパスウェイと付加価値】
