住宅市場の流れは、人口に連動したお金の流れそのものである。空き家の多い地域は、そこが高級住宅地といわれたところで買わないほうがよい（写真：タカス／PIXTA）
住宅購入は人生で一番大きな買い物。それは令和の現在も変わらない。しかし東京23区では新築マンションの平均価格が1億円を超えるなど、一部のエリアでは不動産価格の高騰が止まらない。
不動産市場の変遷や過去のバブル、政府や日銀の動向、外国人による売買などを踏まえ、「これからの住宅購入の常識は、これまでとはまったく違うものになる」というのが、新聞記者として長年不動産市場を研究・分析してきた筆者の考え方だ。
新刊『2030年不動産の未来と最高の選び方・買い方を全部1冊にまとめてみた』では、「マイホームはもはや一生ものではない」「広いリビングルームや子ども部屋はいらない」「親世代がすすめるエリアを買ってはいけない」など、新しい不動産売買の視点を紹介。変化の激しい時代に「損をしない家の買い方」をあらゆる角度から考察する。
今回は、住宅購入で失敗しないための3つのマクロ的な視点を紹介する。
この後、マンション価格はどうなる？
住宅価格の変動には、株価の影響が無視できない。
株式市場の大崩壊後、しばらくして不動産相場が同様に暴落することは、これまでの歴史から学べる。
今回も、高値止まりしたマンション価格の調整は十分にあり得るだろう。
年内にそれが始まっても不思議ではない。
バブル時の株価のピークは1989年末の3万8915円。
しかし2000年年明けから株価は暴落し、1年半から2年をおいて不動産の値下がりも本格化した。
日銀の利上げや不動産業界等への融資規制もあり、不動産市場も大暴落につながったのだ。
また、2009年9月のリーマン・ショック後も、不動産は大きく値を下げた。
これは個人投資家が多い資産市場が、株式と不動産であるためだ。
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