ついに｢株価の大暴落｣が始まったのだろうか 相場はすでに｢大きな転換点｣を迎えている

しかし、そうだとしても、これは調整局面であり買い場であるということは99.9％ない。もし、そういうアドバイスをする人や証券会社があれば、今後、一生、彼らを信用しないほうがいい。

なぜなら、ここから反転するとしても、日経平均株価で言えば4万5000円になる可能性は極めて小さいが、3万2000円になる可能性はそれなりにあるからだ。明らかに下落するリスクの大きさのほうが上回っている。反転と継続下落の可能性が五分五分であったとしても、「買い場である」という判断は99.9％できない局面だ。

多くの人が「下落の確率が高い」と思っている3つの理由

そして、より重要なことに、反転と下落が五分五分ではなく、多くの人が下落の確率のほうが高いと思っている。理由は以下の3つだ。

第1に、下落の原因が米国株の大幅下落によるものだからだ。その下落は、ダウ30種平均株価では直近6営業日のうち4日間、ナスダック総合指数は7営業日のうち6日間も下がっているからだ（現地時間7月25日現在）。下落幅も比較的大きく、24日の下落はナスダックで3.6％にもなった。

第2に、米国株の下落は同国の中央銀行であるFEDの金融政策の見通しの変化によるものでなく、自動車メーカーであるテスラの決算などからハイテク株が連鎖的に大幅下落となったからだ。つまり、決算要因が主体であり、また、これまでの上昇を牽引してきた同社も含めた「マグニフィセント7」やその他のハイテク株によるものだからだ。これは、金融相場ではなく、企業業績というファンダメンタル中のファンダメンタルのニュースによるものだからだ。

第3に、25日の日本株においては、出来高が最近の低調ぶりから一変して大商いとなったからだ。中長期の現物の売りも出てきているとみられ、先物主導の上げ相場の調整とは異なる様相を呈しているからだ。