越直美が説く "女性の社内登用が進む必須4カ条" 変えるべきは､女性よりも上司だった

トップが本気なら役員も部長もついてくる。

越 直美（こし・なおみ）／前大津市長、OnBoard CEO。1975年生まれ。西村あさひ法律事務所などを経て、2012年に36歳で大津市長。保育園を拡充して待機児童ゼロを達成、出産を機に女性が離職する「M字カーブ」を改善。20年から三浦法律事務所のパートナー。21年から現職。ソフトバンクなどの社外取締役も務める（撮影：今井康一）

特集「女性を伸ばす会社、潰す会社」の他の記事を読む

『週刊東洋経済 2024年5/18号（女性を伸ばす会社、潰す会社）[雑誌]』（東洋経済新報社）書影をクリックするとAmazonのサイトにジャンプします。定期購読の申し込みはこちら

女性社外取締役の選任と同時並行で、社内で将来役員となる女性を育成することは欠かせない。ではどうすれば女性の登用は進むのか。36歳で大津市長となり、今は企業の女性役員育成・紹介を手がけるOnBoardのCEOである越直美氏が説く。

社内で女性役員を登用するには、5〜10年の時間がかかる。そもそも、その候補となる管理職を増やさないといけない。そこで、私が企業へのアンケート調査やインタビューなどを基に導き出した「女性登用の4カ条」が以下の4つだ。

最も重要なのは、①トップのコミットメント。

ダイバーシティー推進の専門部署に任せきりにせず、トップが女性登用を経営戦略に盛り込み、常日頃からその重要性をメッセージとして発信する必要がある。私は企業から女性登用などに関する講演を依頼されることがあるが、冒頭5分でもトップがあいさつをするか否かで、聴衆の真剣味が大きく変わるのを肌で感じる。とくに現場で意思決定をする執行役員や部長クラスはトップの顔を見て仕事をしている。トップが本気なら、彼らも本気になり、組織全体が変わっていく。

大津市長時代の失敗談

誤解されがちだが、女性登用の肝は、女性を変えること以上に、上司を変えることにある。