上場企業の女性活躍度を東洋経済が独自分析。
（写真：IYO / PIXTA）
労働力不足の中、「女性活躍」が叫ばれて久しい。多くの企業が施策を打つが、効果を出す先進企業と変われぬ後進企業との差は開く一方だ。
『週刊東洋経済』5月18日号の第1特集は「女性を伸ばす会社、潰す会社」。真に女性を活かすための処方箋とは。
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女性活躍指標は、同じ業界の中でも、経営者の力の入れ具合などで差が出る。東証33業種の中から、主要8業種の上位10社を掲載する（前編はこちら）。
「小売業」は女性向けのアパレルや装飾品が強い。
1位のフェスタリアホールディングスは宝飾品の製造販売を手がけ、女性管理職割合は5割超。2位のフェリシモは20〜40代女性を主要顧客とする通信販売企業で、こちらも高い女性管理職割合を誇る。
4位の壱番屋は上位10社で唯一の外食だが、長時間労働の是正や、女性管理職を増やす取り組みが効果を上げているようだ。8位の髙島屋は勤続年数男女比、女性管理職割合の好数値に加え、男性育休100％を続けていることなどから、内閣総理大臣表彰など多数の女性活躍関連の表彰を受けている。
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