資産億超えリーマンが伝授､3つの｢買いポイント｣　 高配当株で爆益狙う考え方とは？

注目すべきポイントは「配当利回り」「業績」「増配」の3つです。それぞれ解説していきます。 

高配当株の「買いポイント」

まず、「配当利回り」についてです。配当利回りは購入した株価に対して、年間どれだけの配当を受け取ることができるかを示す数値です。この配当利回りについて、4.0%以上を買いの基準として設定することをお勧めします。 

配当利回り4.0%以上を買いの基準とすることについて、根拠を説明することはなかなか難しいのですが、挙げるとすれば次の3つとなります。 

1.投資の成績が安定・向上した実績から設定 

私自身の株式投資経験の中で、初期のころは特に明確な売買基準を定めておらず、そのため投資収益は全く安定していませんでした。 

しかし、買いの基準を配当利回り4.0%以上に設定して以来、安定して収益を出すことができるようになりました。その経験則から、現在も配当利回り4.0%以上を買い基準として設定しています。 

2.株式益回りから算出 

日本株を買うとき、そのリスクを負担する対価として、投資家は株式益回り6〜7%程度を求めていると言われています（「年金ストラテジー（Vol.270）」ニッセイ基礎研究所、2018年12月）。 

この投資家が求める株式益回りのうち、半分よりやや多めの60%程度を配当から得たいとしたとき、その水準は3.6%〜4.2%となることから、その範囲内である配当利回り4.0%を買いの基準としています。 

3.資産が1億円あったときの平均年収との比較 

転職サービスdodaの調査によると、日本の正社員の平均年収は403万円となっています。 

例えば1億円の資産があり、全額株式に投資した時、配当金からこの平均年収を得るのに必要な配当利回り水準は、403万円÷1億円=約4.0%となることから、求める配当利回りの水準も4.0%としています（日本の正社員の年収中央値は350万円であるため、この中央値を基準として配当利回り水準を設定するときは3.5%となります）。 

つぎに、「業績」についてご説明します。 

配当は、外部から稼いできた利益が、元々貯めていた内部留保を原資として株主に支払われます。企業の利益が増えれば、配当は増える（増配）可能性が高まりますが、逆に利益が減少または赤字となった場合、配当は減る（減配）、または全く支払われなくなる（無配）可能性が生じてきます。 

また、単にもらえる配当が増えたり減ったりするだけでなく、増配・減配の発表が株価に大きな影響を与える（増配のときは上昇し、減配のときは下落する）ケースもよく見られます。 

増配可能性のある株を買い、減配可能性のある株を避けるようにするため、最低3年、可能であれば過去10年の売上と利益をさっとでもよいので確認するようにしましょう。