まだ高騰？専門家が分析｢24年の住宅価格｣の行方 家が欲しい人は必読！マンション､戸建ての逆行現象

2024年の住宅価格の動向を占います（写真：maroke／PIXTA）

2024年の住宅市場に起こることはすでに決まっている。そして、その現象はその翌年も続く可能性が高い。そうなると、自宅をどうすべきかを今の段階で検討しておいたほうがいいことになる。先が見通せれば、時間を味方につけることができるのだから。

住宅市場は持ち家と賃貸の2つの市場がある。持ち家はマンションと戸建て、戸建ては分譲と注文の2つに分かれる。新築と中古の区別はあるが、新築価格が中古価格を決めるので、新築の動向をおさえておけばいいことになる。

新築マンションの供給が極端に減っている首都圏

まずは、新築分譲マンションから始めよう。

2023年は単月平均の価格1億円超えがニュースになったが、価格が高くなった分、供給戸数は前年比2割減ほどになりそうだ。価格と供給戸数は反比例の関係にあり、これらを掛け合わせた年間販売額は首都圏でほぼ2兆円と総販売額が決まっている。

首都圏で2.4万戸ほどの供給は極端に少なく、総じて郊外化し、立地は端的に悪くなった。一部の好立地の高額物件は売れ行きがよかったが、それ以外は売れ行きがいいとはいえない状況である。