2024年はさらに価格が上がる。それは、すでに仕込んである用地価格と発注する建築費が高騰しているからでこれも今更変えることはできない。仕入れ原価が上がっているのだから、価格は上がるしかないのだ。
それでも、最近はデベロッパーの用地購入の社内稟議が通らないケースは年々増加しており、2024年の首都圏の供給戸数は2万戸割れもありうると考えている。20年ほど前は年間9万戸を超える年があったのと比較すると、もう新築分譲マンションは絶滅危惧種に近いほど供給戸数が少なく、好立地以外は検討に値しないと考えたほうがいい。
中古マンションの価格もツレ高
新築価格が上がれば、中古価格はツレ高になる。中古の成約戸数は新築を大幅に上回っているが、その差は拡大に向かう。住み替えの際に損をしたくないなら、資産性を考える必要がある。
資産性は立地がいいところほど高くなる。このため、立地ありきで物件を探すなら、新築を待っていても出てこない確率が高いために、中古マンション中心に検討することが現実的となる。
その際に、最も重要なことは、適正な価格で購入することだ。相場が上昇する中、物件検索サイトに載っている売り出し価格は高く感じるかもしれないが、成約価格はこれの1~2割安いところにある。同一物件内の直近の成約事例を不動産屋に聞きながら、慎重に指値を入れて購入することをおすすめする。
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