夏のボーナス(賞与、一時金)の時期。早くもあす6月5日や来週6月10日などのタイミングで支給される企業も少なくないだろう。景気回復に伴い、日本企業の多くではこの夏のボーナスを昨夏よりも増やす傾向にある。
賞与は企業に勤めるビジネスパーソンにとって、最大の関心事の一つ。欲しかった高額商品を買ったり、旅行の資金に充てたり――。その金額の多寡は今年の年収にも大きく影響する。
では、どんな企業で、どれぐらいの賞与が払われているのだろうか。東洋経済オンラインは、『就職四季報』(東洋経済新報社)編集部と協力して、「賞与の支払い金額が多かった」企業を調べ、その上位200社をランキングした。今年3月末に上場企業を対象にした「公開!これが『賞与が多い』トップ500社だ」を公開しているが、今回は非上場企業や純粋持ち株会社傘下の事業会社なども対象としているのが特徴だ。
データは『就職四季報 2016年版』(総合版)掲載の1247社のうち、ボーナス年間支給額に回答のあった546社をもとに集計した。賞与金額は2013年実績となるものの、この2年では極端な景気の変動はないため、2014~2015年は多少増えるとしても全体的な傾向は大きく変わっていないはずだ。年間の賞与支給金額と月給の何カ月分に当たるかの「基準月数」、「平均年収」などのデータも併載した。
上場企業だけが高給ではない
1位は大塚製薬。大塚ホールディングス傘下の医薬品会社で、ボーナス年間支給額は372万円。夏・冬の2回支給という前提なら1回当たり186万円という高額だ。2位には、鉄鋼大手、JFEホールディングス傘下のJFEエンジニアリングが入った。支給額は363万円、7.7カ月分の月給に当たる。300万円以上の企業は6社で、200万円以上だと84社だ。
トップ10社には、鉄鋼・建設などの重厚産業系と商社の名前がズラリと並んだ。11~20位でも同様の傾向であり、業界的に高い水準といえそうだ。支給月数では、三谷商事(5位)がトップで9.6カ月。参天製薬(34位)も6.0~9.6カ月と幅はあるものの上限は負けていない。
就活生の目線で見ると、「上場企業」と聞くと、規模も大きく、高待遇をイメージするかもしれない。それはおおよそ間違いではないものの、非上場企業が多数ランクインしている点にも着目したい。
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