夏のボーナス(賞与、一時金)が支給されるこの時期。年収の半分が決定づけられるタイミングを前に5月28日に配信した「最新版!『平均年収が高い』500社ランキング」には、多大な反響が寄せられた。
『会社四季報』(春号発売中、夏号は6月12日<金>発売)掲載の全上場企業約3500社から抜き出した上位企業の年収ランキングは、上場企業勤務に限らず、さまざまなビジネスパーソンや就職活動中の学生が関心を寄せるところだが、株式を公開していない「非上場」企業の年収について気になった読者も少なくないのではないだろうか。
純粋持ち株傘下や非上場の実態は見えにくい
上場会社であれば、有価証券報告書で開示義務があり、『会社四季報』にも掲載されているので平均年収を比較的簡単に調べられる。ただ、気をつけたいのは、社名に「ホールディングス」などがついた純粋持ち株会社。平均年収も持ち株会社の数値なので、実際の勤め先となるであろう事業子会社の実態情報は見えてこない。さらに、ほとんどの非上場企業は、平均年収を公表する義務がそもそもない。
そこで東洋経済オンラインは、『就職四季報』編集部と協力して就職四季報2016年版(総合版、女子版、優良中堅企業版が発売中)に掲載している企業の中から、上場・非上場を問わず、上位300社の平均年収をランキングとしてまとめた。就職四季報編集部は原則として、新卒採用を担う事業会社に採用・人事情報の調査を行っている。総合版掲載の1247社のうち、平均年収の回答があった1059社を対象に集計した。
2015年3月の広報解禁からはや3カ月。2016年卒の就活も佳境に差し掛かっている。すでに外資系やネット企業などから内々定が出ていることもあり、「企業研究」は内々定先やこれから選考が本格化する大手企業を“吟味”するステージへと移ってきている。「入社後の待遇」で、最もチェックしておきたいのがやはり「平均年収」だ。
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