2015年の春季労使交渉（春闘）が進んでいる。労働組合の要求に対して、すでに一斉回答した自動車や電機などの主要企業では、トヨタ自動車やパナソニック、ニトリホールディングス、ゼンショーホールディングスなどが、今春闘の焦点となった賃金を一律に引き上げるベースアップ（ベア）の実施を決めた。業績好調な企業では、前年よりも賞与（ボーナス）が増額する回答も相次いでいる。
賞与は企業に勤めるビジネスパーソンにとって最大の関心事の一つだ。月給に加えて得られる収入であり、高額な商品の購入をはじめとする贅沢な消費に使ったり、自己啓発に投資したり、毎月の赤字の補填にしたり――。
では、実際にどんな企業で、どれぐらいの賞与が払われているのだろうか。東洋経済オンラインは、『会社四季報』（東洋経済新報社）編集部と協力して、「2014年に賞与支給額が多かった」企業を調べ、その上位500社をランキングした。
上場企業の4分の1が回答
会社四季報2015年春号（発売中）では、上場企業（約3500社）へのアンケートによる回答データを基に、就活生向けの企画として「賞与支給額」「残業時間」「初任給」「有休消化日数」「入社3年後離職率」などのランキングを特集。このうち今回の賞与支給額について回答した企業は910社（回答率は約25％）。誌面では100位までしか掲載していなかったが、データを追加した拡大版として紹介する。回答のあった賞与支給額は原則として従業員平均または組合員平均（注記あり）が大半となっている。
あくまでアンケート回答企業の中でのランキングとはなるものの、有名企業も数多くランクインしており、傾向もつかんでもらえるはずだ。調査票は1月中旬に発送し、原則として締め切りに設定した2月19日までに回答した企業に限っている。参考データとして各社の平均年収、平均年齢を加えた。
1位は豊田通商。トヨタ系の総合商社で2014年の賞与支給額は351万9000円。平均年収1041万円（平均年齢40.5歳）に対する賞与の比率は大きい。300万円以上の企業は4社。200万円以上だと79社だ。夏と冬に賞与が支給されるとして、1回当たり100万円を超えたのはアンケート回答企業のうち9％弱ということで、一定の傾向を示しているとみていいだろう。
つまり、回答がなかった上場企業や未上場企業に当てはめてみても、半期の賞与で100万円以上をもらえる企業の従業員は、言うまでもないが相当恵まれた水準といえそうだ。
