ジャニーズ問題､テレビ6局声明への違和感の正体 どういう構造でこうなったか解き明かされるか

2019年7月に死去した故・ジャニー喜多川氏。あれから5年たって噴出した性加害問題にメディア各社、とくに関係の深かったテレビ各社はどう対応するのでしょうか？（画像：共同通信）

ジャニーズ事務所の前社長・ジャニー喜多川氏による性加害問題に大きな進展がありました。

29日に行われた外部専門家による再発防止特別チームの会見では、「40年以上にわたる性加害の認定」のほか、「藤島メリー泰子氏の放置と隠蔽によって被害が拡大」「事務所も見て見ぬフリなどの不作為」「典型的な同族経営によるガバナンスの脆弱性」などを指摘。さらに、被害者への謝罪と救済措置制度の構築、藤島ジュリー景子社長の辞任などが提言されました。

提言を受けたメディアの声明に、人々は怒りや呆れ

今後、ジャニーズ事務所が会見を行い、これらの提言に全力で対応する姿勢を見せていくでしょう。もはやそうしなければ組織として存続していくことは難しいほどの危機的状況だけに、「私たちがその動向を注意深く見ながら、必要に応じて声を上げていくことができれば、改善できるのではないか」というムードが感じられます。

しかし、その一方で看過できないのが、メディアの対応。なかでも、再発防止特別チームの提言を受けてそれぞれ29日・30日にホームページ上で発表した民放主要5局とNHKの声明には、怒りや呆れまじりのコメントが飛び交っています。