できれば、月々の返済額に対して、1年分くらいの現金は持っておきたいところです。もし月々の返済額が15万円であれば、180万円になります。なぜ、それだけの余裕資金を持っておく必要があるのかというと、会社を辞めることになったり、病気で長期間寝込んだりした場合、通常の生活に戻るまで、最低でも1年程度の余裕は見ておきたいからです。
このように考えると、家を買うにはかなりの初期費用がかかるのが分かります。
まず頭金が必要です。よく言われることですが、できれば物件価格の2割程度は、頭金として入れたいところです。
最近は「頭金ゼロ円で」といった宣伝文句でマンションを買わせようとするデベロッパーもいますが、こんな口車に乗せられてはいけません。頭金なしで家を買うほど危険な行為はないのです。月々の返済負担は着実に重くなるのですから。
今は、親の時代とは経済環境がまったく違う
その他に引っ越し代、新しい家具の購入費、各種諸経費があり、それに1年間は返済に窮しないだけの余裕資金が必要になりますから、かなりの金額になります。家計にとっても、かなりの負担です。
「でも、自分の親がちゃんと家を構えられたのだから、自分だってできるはず」となんとなく思っている人。その考え方は間違っていると思いますよ。だって、あなたの親とあなたとでは、生きている経済環境が全く違うのですから。
あなたのお父さんが今70歳で、30歳の時に家を買ったとすると、今から40年前ですから1975年です。日本経済はオイルショック直後とはいうものの、まだまだ成長期にあり、お給料も右肩上がりで増えていたはずです。
物価も緩やかに上昇していたので、多少の住宅ローンを抱えていたとしても、それほど返済には困らなかったでしょう。恐らく、家を買うにあたっては、働いている会社からも手厚い住宅手当が出ていたかも知れません。
でも、今の時代はお給料も増えにくい状況ですし、何よりも定年まで働けるという保証が、どこにもありません。
もちろん、共働きであれば話は変わってきますが、それでもいきなりリストラされることもありますし、上場企業でさえ倒産するのが珍しくない時代です。
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【それでも家を買うなら、どうすれば良い？】
