ジョブ型雇用は｢学歴重視｣の流れを呼び寄せるか 優秀さを自負する学生は学歴軽視に納得できず

ジョブ型雇用の浸透で学歴の扱いが変わる可能性も（写真：Fast&Slow/PIXTA）

ジョブ型雇用が注目を集めています。日本では、企業が従業員にどういう職務（ジョブ）を担当してもらうかを明確にせず雇用するメンバーシップ型雇用、いわゆる「就社」が主流です。しかし最近、職務を明確に定めて雇用するジョブ型雇用、「就職」に転換する企業が増えています。

日本人にはジョブ型雇用はなじみが薄く、いま多くの企業が手探りで制度設計や運用に取り組んでいます。その取り組みで発生するさまざまな論点の中で、見解が分かれているのが、学歴の扱いです。

ネット上の解説記事では、「ジョブ型では、学歴や年齢に関係なく、顕在化されたスキルが意味を持つ」と学歴不問になると予想するものもあれば、「能力・スキルの指標として学歴が重要になる」と新たな学歴社会の到来を予想するものもあります。

今回は、企業の人事部門の責任者・マネジャーへのヒアリングを踏まえて、ジョブ型雇用と学歴の関係について考えてみましょう。

日本は学歴社会ではない

今回、ジョブ型雇用への取り組みについてヒアリングしたところ、複数の方から「まずその前に」とクギを刺されたのが、現状の学歴の扱いです。学歴フィルターや学閥がよく話題になるように、世間では「人事部門は採用や評価で学歴を重視しているのではないか」という疑念があるようです。しかし、人事部門関係者は不満げにこれを否定しました。

「新卒採用では、近年エントリーがあまりにも多いので、芸術系・スポーツ系など、当社の事業と関係ない大学からの応募は大学名だけで足切りすることはあります。あと留年している学生は敬遠しますね。でも、学歴はその程度で、潜在能力を重視しています。中途採用の場合、前職の経験を重視しており、学歴はさらに気にしません」（食品）

「当社はK大出身の経営幹部が多いので、よく『K大閥の会社』と言われます。昭和の頃はK大からの採用が多かったのでそうなっていますが、入社後の人事評価や処遇でK大出身者を優遇するとかはありません。いまどきそんなことをしていたら、会社がつぶれてしまいますよ」（小売り）