ほり・けんいち 1962年神奈川県生まれ。84年慶応大学卒業、三井物産入社。化学品部門や商品市場部門、経営企画部長などを経て、2017年常務執行役員。21年4月から現職（撮影：尾形文繁）
大手総合商社の中でも資源事業で稼ぐ割合が高い三井物産。足元では資源価格高騰の追い風が吹く。今後について堀健一社長に話を聞いた。
──2021年度は過去最高益を更新する見通しです。
新型コロナウイルスで落ち込んだ世界経済が回復する中、繰り越されてきた需要などをグローバルに拾えた。自動車関連や、化学品、食料のトレーディング、ヘルスケアと満遍なく伸びている。各事業で損益分岐点を下げる努力をそうとうしており、会社全体の「稼ぐ力」の底上げが進んだ。
──一方、足元では鉄鉱石価格が下落しています。
中国の要因で世界の粗鋼生産量が落ちているからだろう。環境対応や電力需給も不安定になっている。中長期的には中国のインフラ素材需要は強いとみている。当社の鉄鉱石事業は非常に競争力があり、中長期的に大きな収益源であることは変わらない。
──原油やLNG（液化天然ガス）開発に関し「座礁資産化」のリスクを懸念する声もあります。
この記事は有料会員限定です。
ログイン(会員の方はこちら)
有料会員登録
東洋経済オンライン有料会員にご登録頂くと、週刊東洋経済のバックナンバーやオリジナル記事などが読み放題でご利用頂けます。
- 週刊東洋経済のバックナンバー(PDF版)約1,000冊が読み放題
- 東洋経済のオリジナル記事1,000本以上が読み放題
- おすすめ情報をメルマガでお届け
- 限定セミナーにご招待
関連記事
トピックボードAD
有料会員限定記事
無料会員登録はこちら
ログインはこちら