資源価格の高騰から5大商社(伊藤忠商事、三菱商事、三井物産、住友商事、丸紅)の業績に強い追い風が吹いている。新型コロナウイルスで弱った世界経済が回復基調をたどったこともプラスに働いた。そのため、各社の今2022年3月期純利益(会社計画)は伊藤忠が7500億円、三菱商事が7400億円、三井物産が7200億円と、軒並み過去最高を更新する見通しだ。
前21年3月期決算で商社首位(純利益ベース)に立った伊藤忠は、非資源分野を強みとしてきた。今期は非資源分野である北米の建材関連事業などが好調で、やはり上期(21年4〜9月期)を中心に鉄鉱石価格高騰の恩恵も受けた。台湾ファミリーマート株の一部売却益など一過性利益も純利益を大きく押し上げた。こうした一過性利益は今期、1240億円と過去最大になる見通しだ。
この記事は有料会員限定です。
ログイン(会員の方はこちら)
有料会員登録
東洋経済オンライン有料会員にご登録いただくと、有料会員限定記事を含むすべての記事と、『週刊東洋経済』電子版をお読みいただけます。
- 有料会員限定記事を含むすべての記事が読める
- 『週刊東洋経済』電子版の最新号とバックナンバーが読み放題
- 有料会員限定メールマガジンをお届け
- 各種イベント・セミナーご優待
トピックボードAD
有料会員限定記事
無料会員登録はこちら
ログインはこちら