日本企業の人事部は経営に貢献できない

書評:『合理的人事マネジメント』を読む

企業経営にとって人事管理は最重要の課題であるはずだ。企業活動を担うのは人材であり、そのパフォーマンスが業績を決める。この認識に異議を唱える人はいないだろう。しかし、「人事管理が経営に貢献しているのか」という問いに対し、「貢献している」と断言できる経営者、マネジャー、人事担当者は少ないのではないだろうか。

人事部門は不可思議で前近代的

もちろん彼らは「貢献しているはずだ」と考えるが、「本当に貢献している」という自信を持つことができない。「貢献している」ことを証明できないのだ。証明できない理由は、日本の人事管理が合理的でないからだ。著者は「はじめに」に過激な言辞を連ねている。

「経営が必要とする人材を採用・育成できていない」「人材のパフォーマンスについて十分な測定技術を持っていない」、人事上の課題についても「“感覚的”“定性的”な視点での把握に過ぎない」と指摘し、「人事管理は人事部門の特殊な口伝の世界から脱却し、経営者や経理、経営企画、事業管理者にとってわかりやすい言語で話さなければならない」と説いている。

つまり、多くの企業の人事施策は、人事部門が秘伝として伝える、わかりにくく不可思議な前近代的なものだと言うのだ。経営企画などのマネジメント部門との共通言語がないので、人事は経営に貢献できない。経営に貢献するためには、まず人事以外の部門が理解できる言語で語りなさいと著者は主張するのである。

誰もが理解できるのは数字である。第1章以下に企業の問題が数字で検証されている。職能資格等級制度は公平・公正な処遇を行うもののように見えるけれど、実際には年功序列をそのまま踏襲していることが多い。

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