｢上司に仕事振る｣｢人権意識高い｣Z世代の働き方 すぐ上のミレニアル世代は戸惑っている？

あるサプリメント会社では、Z世代のスタッフが、午後までに自分の業務を終えられるのに標準的な1日8時間勤務を求められることに疑問を呈した。バイオテックのベンチャーでは、新入社員が創業者に仕事を頼んできた。

さまざまなセクターやスタートアップで、一番若いメンバーたちが、企業が中立性を守る建前がなかなか変わらない、オープンに価値観を表現してほしいと要求している。たとえば、幹部がスラックに自分の代名詞を表示する、BLM（ブラック・ライヴズ・マター）の抗議行動を支持する声明を出すといったことだ。

会社の価値観が「遅れている」

「若い世代は暗号を解読するような感じで『ねえ、みんな、老人たちが言うとおりにやらなくても問題ないことがわかったよ』と言っている」。ロボット工学企業ハンガーテクノロジーの共同創設者である41歳のコリン・グインは語る。「『何でもやりたいことをやれば成功できるんだよ』。そして私たち老人は『いったい何が起きているんだ？』と戸惑っているんだ」。

22歳のジアド・アハメドは、ジャンスポーツなどのブランドに助言をしているZ世代のマーケティング会社JUVコンサルティングの創業者兼CEOだ。彼がカンファレンスで講演をしたとき、Z世代の働き始めたばかりの女性から、勤務先のマーケティングが自分の進歩主義的な価値観を反映していないように思う、と相談されたという。

「私の勤務先企業に助言するとしたら？」とこの若い女性は尋ねた。「君がバイスプレジデントになればいい」とアハメドは彼女に言った。「インターンではなくてね」。

2000年代に入ってミレニアル世代が大学から職場に移るようになり、頑固な世代のメンバーの雇用についてアドバイスするコラムが急増した。2007年にテレビ番組「60ミニッツ」は、「ミレニアル世代がやってくる」と題して「この若い人たちはヨガクラスに行く時間を伝えてくる」と警告した。

やがて、こうしたミレニアル世代は管理職になり、職場は彼らのイメージで再形成された。#ThankGodIt'sMonday（月曜日だ、嬉しいな）の看板がWeWorkの壁を飾った。「意識高いCEO」の台頭が歓迎された。