｢不登校の原因が担任…｣親はどう対処すべき？ 知っておくと役に立つ相談のフローや機関

くま：実際、何か決定的なトラブルが原因というわけではないけれども、というケースも確かにあるので悩ましいですよね。

孤立の場合だと、例えば習い事をして、同学年の子と触れる機会をつくると、友達や学校のイメージが変わることもあります。親としか接しない状況から出してあげることが、改善のきっかけになることもあります。

質問に戻って、親の不安の中には「なんで不登校の原因は学校にあったのに、自分の子どもだけこの教育を受けられない不平等を被るのか」という気持ちも当然芽生えていると思います。

断りもなく机が片付けられていたケースも

少し離れますが、不登校になってしばらくしたら断りもなく「机が片付けられていた」というケースも聞いたことがあります。「存在がなかったことにされている」ように感じる対応をされないといけないのか。そういう心理的なところまで考えていてほしいな、と思いますね。

小野田先生にフローや機関を教えていただきましたが、学校が校内や保護者に情報共有してくれない原因やその際の改善策はあるのでしょうか。

小野田：個別のケースになるので難しいですが、こういう切り口もあります。文部科学省が「児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査」というのを毎年10月ごろに出しています。

小学校の義務教育段階の令和元年度の調査結果を見ると、長期欠席者（30日以上）は、約9万3000人いました。不登校はそのうち約5万3000人でその差は4万人あります。

その中で「病気」が2万3000人います。「病気」のケースは、朝起きられない起立性障害や、対人恐怖など診断がなされている場合も含みます。重度の場合は特別支援学校がありますから、病院で診断してもらうことで、より適切な子どもの学ぶ場所を選ぶことができます。あとは基本的に「その他」に数えられています。令和元年度は1万6000人（17.7％）います。

もちろん、不登校の原因は複層的であることがありますので、何か1つの理由に限定できない場合も「その他」となるわけなのですが、「その他」が約2割もいたら統計の取り方がおかしいという指摘があります。