英語が話せなくても、問題ない時代が来る

日本人は「グローバル人材」に対する幻想を改めよ

 

英語を話せることに越したことはない。だがそれは絶対ではない

今、日本企業の人事採用の傾向を見ていると、まず「グローバルスタンダード」という基準があって、それに無理やり合わせようとしているようです。海外展開する日本企業では、グローバル人材の採用・育成に躍起になっており、「英語ができる」「海外を経験している」という要素を重要視しています。

「英語ができる=グローバル化」ではない

特に目立つのが、「グローバル化=英語」と思い込んでいる企業が多いことです。これは、採用される側もそう思っています。例えば、英語の「社内公用語化」をしたファーストリテイリングや楽天の取り組みを見ていると、英語ができることがグローバル化だと考えているフシがありますが、私は、大きな間違いだと思います。

英語を話せないことに、多くの日本人がコンプレックスを感じているようですが、果たして英語が話せなければ、グローバル人材にはなれないのでしょうか。

ただ英語が話せるだけで、グローバル人材になれるわけではありません。例えば、イギリスの植民地であったパキスタンやナイジェリアでは、日常会話で英語が使われているわけですが、パキスタンやナイジェリアの人たちがグローバルに活躍できているのでしょうか。日本に比べれば、経済的に窮している人が多いのが実情です。

英語を話すことがグローバル人材であるとすれば、英語圏で暮らす人々はみんなグローバル人材ということになりますし、みんなが有能なグローバル人材であれば失業なんかしないはずです。ところが、現実にはアメリカにしてもイギリスにしても、失業率は日本よりずっと高いのです。

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なぜあの会社の収益力は高いのか。パーク24、「かつや」のアークランドサービスなど17社の稼ぎの秘訣を大公開。テーマは「内需」「海外」「新市場創造」「重厚長大企業の復活」。産業天気図や出遅れ銘柄ランキング、株価10倍銘柄なども。