「オンライン会議の猛者」が教える超鉄板のコツ 評価を上げる人は正しい振る舞いを知っている

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テレワークは今後も続けられるなかで、必須となったオンライン会議をうまくこなすポイントを紹介していきます(写真:metamorworks/iStock) 
コロナ禍の中でテレワークが標準になった会社も少なくありません。この新しい働き方にしっかりと適応し、成果を上げられる人になるにはどうしたらいいでしょうか。
武器になるグローバル力 外国人と働くときに知っておくべき51の指針』を上梓した岡田兵吾氏に、ウィズコロナの時代に通用する働き方について聞きました。

「コロナ後」にテレワークで成果を出すには

アメリカ・マイクロソフト社CEO(最高経営責任者)のサティア・ナデラ氏は、2020年5月にオンラインで開催した「Build 2020」の基調講演で、「この2カ月で2年分のデジタル変革が起きた」とコメントしました。

サティアがこのような発言をするほど、コロナ禍での世界のデジタル事情は短期間で大きな変貌を見せているのです。

先進国でありながら仕事の手法はアナログな日本企業においても、多くの人がテレワークを経験しました。アナログ仕事術から脱却できないと思われていた日本企業ですが、「やればできる」ことがわかってきたのです。

一方、テレワーク浸透率を、無駄に下げている人たちも存在します。仕事上の必要はないのに「出社することで仕事の成果を上げているフリをする人」たち。思い当たる人も少なくないのではないでしょうか。

わずかな仕事をなるべく時間をかけて行って、忙しそうにして過ごす――。そんな人たちはいつの時代も一定数いたと思われます。ところが、テレワークに移行してからというもの、自然と仕事の進捗を成果ベースで計る傾向が強まり、満足に仕事をしていないことが白日の下にさらされてしまいました。

そもそもなぜ日本では、このような人が一定程度存在するのでしょうか。海外企業では、人材に関する考え方が日本企業と大きく異なるせいか、このようなケースを見かけないように思います。

海外企業は「ジョブ型」、日本企業は「メンバーシップ型」などと言われますが、海外企業は必要な職務に対してポジションをつくり採用します。そもそも必要最低限のチームで業務を行うのが一般的です。

日本のように会社の意向で社内異動したり、転勤したりすることもありません。同じ社内で違うポジションに移りたいときは、入社したときと同様、改めて面接を受ける必要があります。履歴書も作り直すので、もはや転職と同じです。

仕事に対しての雇用なので、会社の方針としてチームが担う業務そのものがなくなると、ポジションもなくなります。仕事ができる人でも失職します。

次ページ「働かない人」が温存されがちな日本企業
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