｢通年採用｣検討増､コロナで変わる就活の景色 オンライン日常化､インターンは開催減少へ

2022年卒採用に向けたフリーコメントで最も目についたのは、「通年採用」という文字だ。非常に多くの企業が関心を寄せている。

「いよいよ通年採用など、今までの前例を変えていく必要性を感じています。他企業と横並びという発想を、組織の中から変えていきたい」（300人以下・メーカー）

「従来の枠にとららわれない通年採用がこれからの標準となる気がする」（300人以下・情報・通信）

「各社通年採用に移行していくと思える」（300人以下・マスコミ・コンサル）

もちろん通年採用が普及するには課題もある。「誰が、いつ、どの規模で、始めるのか」という第1走者問題が通年採用の普及を阻んでいた。自社だけが通年採用に飛び出すとフライングになってしまう。誰も（どの企業も）フライングしたと思われたくないから、毎年の新卒採用スケジュールは変わらなかった。

しかし、今回の調査のコメントでは、通年採用に取り組みたいと考える企業が増えている。

「新卒一括採用から通年採用への移行をどのように円滑に行うか考えていきたい」（1001人以上・メーカー）

「新卒・既卒といった枠にとらわれない採用を確立することで、企業・学生双方の意識改革がもたらされていくべきだと思う」（300人以下・メーカー）

「通年採用にするのがよいと考えるが、社会全体で歩調を揃えないとあまり意味がなく、誰がリーダーシップを発揮するかが課題」（301～1000人・マスコミ・コンサル）

「4月一斉入社は変わらないが、平行して既卒の通年採用をすればよい。採用も多様化すればよいと考える」（301～1000人・サービス）

「通年採用」の解釈に違いも

「通年採用」を論じるうえで注意したいことがある。通年採用の意味が確定しておらず、同床異夢の状態にあることだ。

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大学関係者の中には「学業を終え、卒業後の採用」という理想を想定している人がいる。企業の中には「新卒学生の一年中の募集と受付」と理解し、「通年採用では採用担当者の負荷が大きい」と発言するところもある。IT系では「低学年次からの募集受付」と解する企業もある。

これほどいろんな解釈が並立している理由は、画一的な新卒採用に風穴を開けたいからだろう。建前が先行しているから新卒採用には矛盾が多く、誤解される言葉が飛び交っていた。

本エントリーとプレエントリー、採用広報開始日と選考開始日と内定開始日、内々定と内定。これらは採用関係者には自明だが、それ以外の人々には理解しがたいと思う。コロナ禍ショックで新卒採用の自由化が進み、タコツボ用語も減っていくに違いない。