新入社員｢試用期間切り｣横行が十分ありえる訳 追い込まれた会社がその手で来たら対抗可能？

平常時であれば、「新卒社員を試用期間後にクビにした企業だ」といううわさが広まると、就活戦線で企業の側が大きなダメージを受けます。ただでさえ内定者の確保が難しいこの時代に、学生の間に（事実とはいえ）そのような風評が広まってしまうと、いい人材を採ることができなくなるからです。

しかし、「今年はどうせそれほどの数の新卒を必要としないし、そもそも就活市場自体がアフターコロナで買い手市場に様変わりするから」と企業側が割り切ってしまえば、状況は変わる可能性があります。なにしろオリンピック景気が来る前提で、いつもより新入社員を雇いすぎた会社もたくさんあるのです。まっとうな企業でも経営危機に直面すれば、なりふり構っていられなくなるかもしれません。

「理不尽なことが降りかかるリスク」を想定せよ

そのような考察のうえで内定者や新入社員の受難のニュースを眺めれば、2020年に限ってはすべての新入社員は危機管理として「これから自分の身に理不尽なことが降りかかるリスクがある」と予感したほうがいいでしょう。このことが頭に入っているかいないかで、その後の未来が変わってくる可能性があると思います。

もし新入社員が自分の身に「試用期間で雇用終了」といった理不尽な出来事が降りかかってきた場合には、どうすればよいのでしょうか。ほとんどの企業はおそらく大変な状況においても、試用期間を経て本採用とするでしょう。しかし、ごく一部ながらもブラック企業の罠に当てはまってしまった場合の生き残り方については、ビフォーとアフターでそれぞれ重要な対策があります。

ビフォー、つまり新入社員として試用期間中の話ですが、とにかくすきを見せないことが対策としては重要です。「遅刻しない」「居眠りしない」といった社会人としての基本だけでなく、「研修や配属先でも目立たない」「逆らわない」「何かあればとりあえずペコリと頭を下げて謝る」といった具合に、10月までの半年間、徹底的に猫を被ったほうが無難です。

会社が試用期間の社員を解雇できる事由は「能力不足」「勤務態度が著しく悪い」「職場の風紀を乱す」「経歴詐称」など、客観的に本採用を見送ることが妥当である場合のみと規定されています。それでも、窮地に追い込まれた大企業ならそのような理由は後からいくらでも見つけられます。

私は大企業のそうした事例をたくさん見聞きしています。とにかく今年に限っては、新入社員は出る杭にならないよう警戒したほうがいいと思います。同期の盛り上げ役で人気者のポジションですら、何かの材料に付け込まれるかもしれないのです。