テイクアウト頼みの外食が挑む新しい生活様式

マック、スタバ、吉野家が自粛営業で得た教訓

マクドナルドでは全2900店で店内の客席利用を中止し、テイクアウトやデリバリー、ドライブスルーに踏み切った(記者撮影)

新型コロナウイルスの感染拡大により、外出自粛が直撃している外食業界。ただ、一口に「コロナ禍」と言っても、影響度合いは業態によってさまざまだ。運営の仕方も従来とは違う対応を見せている。

4月27日、日本フードサービス協会が発表した3月の外食産業の売り上げは、前年同月比で17.3%減と強烈な落ち込みを記録。東日本大震災があった2011年3月の10.3%減をも上回った。パブ・ビアホールは53.5%減、居酒屋は41.4%減と、前年同月比でほぼ半減で、ファミリーレストランも21.2%減少した。それと対照的に、ファストフードだけは6.9%減と1桁の落ち込みにとどまり、底堅さを見せた。

いくら人々が外出を控えても、1日3回ある食事への需要が消えたわけではない。そこで浮かび上がったのは、内食や中食を取り込んだ「テイクアウト」(持ち帰り)需要だ。以前からテイクアウトの利用が定着していた外食チェーンは、「密集を避けて家で食べたい」という顧客のニーズを捉えて健闘している。

吉野家は6割、モスバーガーは8割が持ち帰り

たとえば牛丼チェーンの吉野家ホールディングス。これまでもテイクアウトの売り上げが3割近くを占めていたが、小中学校が一斉休校になったことを受け、食事サポートとして、牛丼(並盛)をテイクアウト限定で80円引きにするなどの施策を打った。3月にはテイクアウト比率が約5割にも上昇、足元では6割を超えている状況だという。

ハンバーガーチェーンのモスフードサービスは、以前からテイクアウト比率が60%程度と販売の中心だったが、直近では80%以上がテイクアウトによる売り上げになっているという。日本マクドナルドホールディングスにいたっては、約2900の全店舗で店内客席の利用を停止し、テイクアウト、デリバリー、ドライブスルーのみの営業に舵を切った。

吉野家、モスバーガー、マクドナルドは、それぞれ3月の既存店売上高が1.8%減、0.9%増、0.1%減と前年同月比で横ばいを保った。続く4月も大きな売り上げ減少は避けられそうだ。イートイン(店内飲食)の落ち込みをテイクアウトの急伸で補う構図である。

中でも車に乗ったまま買えるドライブスルーの利用者が各チェーンで急増している。車によって空間が隔てられるため、ほかの利用客との接触を避けられることが好感されているようだ。「地方の店舗では車社会のためドライブスルーが標準装備されている。1店舗あたりの売り上げが前年同月比でむしろ伸びている」(あるチェーンの役員)という状況だ。

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